主要指標
基準株価: 5,740円(2026-06-17 終値)
- PER株価収益率。株価÷1株利益。一般に低いほど割安とされる
- 22.6倍
- PBR株価純資産倍率。株価÷1株純資産。1倍が解散価値の目安
- 1.34倍
- ROE自己資本利益率。純利益÷自己資本。資本効率の指標
- 5.9%
- 配当利回り1株配当÷株価(直近通期実績ベース)
- 0.31%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 57.1%
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】 当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社31社及び関連会社4社の36社で構成されております。 映像関連事業は映画事業、ドラマ事業、コンテンツ事業、その他で構成されております。映画事業では劇場用映画の製作配給等及び劇場用映画等のポストプロダクション並びにアーカイブ事業を行い、ドラマ事業ではテレビ映画の製作配給等及びこれらのテレビ映画に登場するキャラクターの商品化権許諾等を行っております。コンテンツ事業では映像版権に関する許諾等、DVD・ブルーレイディスクの製作販売等及び劇場用映画等の輸出入、教育映像の製作配給等を行っております。そのほか、各種映像作品の制作請負、広告代理業、…
セグメント別売上構成
- 映像関連事業74.5%1,340億円
- 興行関連事業10.5%190億円
- 催事関連事業6.2%112億円
- 建築内装事業4.9%89億円
- 観光不動産事業3.8%68億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1)会社の経営の基本方針 当社グループは『愛される「ものがたり」を全世界に』を使命とし、東映を中心とする安定的なグループ経営のもと、映像作品をはじめとする良質なエンターテインメントを全世界に提供し続けて参ります。 (2)中長期的な会社の経営戦略 創業以来の組織変更を実施の上、グループの中長期的な成長戦略として『東映グループ中長期VISION「TOEI NEW WAVE 2033」』を2023年2月に策定し、…
配当方針FY2025 有報
【配当政策】 当社は、株主の皆様に対する利益還元を重要な政策の一つと考えており、経営基盤の強化と財務体質の改善をはかるとともに、経営成績等も勘案しつつ、継続的で安定した配当を実施することを目指しております。 当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年2回を基本的な方針としております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。 当事業年度の期末配当につきましては、当期の業績、企業体質の強化及び今後の事業展開等を勘案し、普通配当6円に特別配当6円を加え、1株につき12円といたしました。 内部留保資金につきましては、財務体質の改善と安定した配当の実施に配慮しつつ、設備投資等に充当し、競争力の更なる向上に努めていく所存です。 なお、当社は中間配当を行うことができる旨を定款で定めております。 (注) 基準日が当事業年度に属する剰余金の配当は、以下のとおりであります。…
大株主FY2025 有報
- 1株式会社テレビ朝日ホールディングス19.62%
- 2株式会社TBSテレビ9.43%
- 3株式会社バンダイナムコホールディングス8.03%
- 4JP MORGAN CHASE BANK 380815(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)7.24%
- 5日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)7.10%
- 6株式会社日本カストディ銀行(信託口)5.59%
- 7東急株式会社4.66%
- 8株式会社フジ・メディア・ホールディングス4.44%
- 9日本テレビ放送網株式会社3.72%
- 10GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL(常任代理人 ゴールドマン・サックス証券株式会社)2.71%
最新の決算(短信)
2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結) (351KB) PDF
- 売上収益
- 1,853億円
- 前年比 +3%
- 純利益
- 233億円
- 前年比 +48.3%
- EPS
- 374.29円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、純投資目的(専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受ける目的)で株式を保有することはありません。従いまして、保有する株式はすべて純投資目的以外の目的で保有するものであります。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a 保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、中長期的な事業上の取引関係の維持・強化など保有に伴うメリットと、財務上の影響を含む保有に伴うリスクとを比較したうえで、当社グループの中長期的な企業価値向上につながると判断した株式について政策的に保有します。また、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員5名36百万円
- 社内取締役2名2.64億円
- 社外取締役4名16百万円
役員一覧
- 多田 憲之代表取締役会長5,000株
- 吉村 文雄代表取締役社長映像本部長2,500株
- 野本 弘文取締役2,000株
- 鎌田 裕也常務取締役不動産事業本部長兼不動産戦略部長1,800株
- 和田 耕一専務取締役経営管理本部長兼経営戦略部担当1,000株
- 小嶋 雄嗣取締役映像本部副本部長兼撮影所事業部門長、京都撮影所長、太秦地区担当1,000株
- 佐藤 仁取締役監査等委員0株
- 堀口 政浩取締役監査等委員(常勤)0株
- 塩生 朋子取締役監査等委員0株
- 早河 洋取締役0株
- 桂川 志麻取締役監査等委員0株
- 植木 義晴取締役0株
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 1,169億円 | 59億円 | 46.6円 | 7円 | 6.6% |
| 2013 | 1,264億円 | 68億円 | 53.49円 | 7円 | 6.9% |
| 2014 | 1,182億円 | 65億円 | 51.58円 | 7円 | 6.1% |
| 2015 | 1,123億円 | 67億円 | 53.01円 | 7円 | 5.6% |
| 2016 | 1,228億円 | 87億円 | 68.8円 | 7円 | 6.7% |
| 2017 | 1,284億円 | 110億円 | 86.78円 | 7円 | 7.9% |
| 2018 | 1,243億円 | 107億円 | 848.47円 | 43円 | 7.1% |
| 2019 | 1,370億円 | 108億円 | 856.98円 | 70円 | 6.6% |
| 2020 | 1,414億円 | 114億円 | 902.74円 | 70円 | 6.6% |
| 2021 | 1,076億円 | 73億円 | 583.76円 | 60円 | 4% |
| 2022 | 1,175億円 | 90億円 | 723.31円 | 60円 | 4.6% |
| 2023 | 1,744億円 | 150億円 | 1,212.4円 | 130円 | 7.3% |
| 2024 | 1,713億円 | 140億円 | 225.68円 | 135円 | 6.2% |
| 2025 | 1,799億円 | 157億円 | 253.96円 | 18円 | 6.3% |
株主構成(所有者別)FY2025 有報
- その他法人47.9%
- 個人・その他19.0%
- 外国法人等17.4%
- 金融機関15.4%
- 証券会社0.3%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- ㈱東映エージェンシー映像関連事業連結 100%
- ㈱東映テレビ・プロダクション映像関連事業連結 100%
- ㈱東映ホテルチェーン観光不動産事業連結 100%
- ㈱東映京都スタジオ催事関連事業連結 100%
- ㈱東映建工建築内装事業連結 100%
- 三映印刷㈱映像関連事業連結 100%
- 東映シーエム㈱映像関連事業連結 100%
- 東映ビデオ㈱映像関連事業連結 100%
- 東映ラボ・テック㈱映像関連事業連結 100%
- ㈱ティ・ジョイ興行関連事業連結 73.7%
- 東映アニメーション㈱映像関連事業連結 41%
- ㈱テレビ朝日ホールディングス映像関連事業持分 19.7%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社、支社他・東京都 / 東京撮影所・東京都 / デジタルセンター・東京都 / 京都撮影所・京都府 / 丸の内TOEI①②・東京都 / 福岡東映ホテル他2ホテル・福岡県 / 東映太秦映画村・京都府 / 渋谷東映プラザ・東京都 / 広島東映プラザ・広島県 / 新宿三丁目イーストビル・東京都 / オズ スタジオ シティ・東京都 / プラッツ大泉・東京都
費用内訳FY2025 有報
- その他販管費149億円
- 広告宣伝費43億円
- 地代家賃34億円
- 賞与・引当金13億円
- 退職給付費用2.3億円
- 株式報酬1.4億円
- 貸倒引当金繰入額1.3億円
同業ポジション(ROE)
FY2025 のROEは4.7%(業種中央値 11.1%)。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、社外取締役が過半数を占め、社外取締役が委員長を務める任意の指名・報酬委員会において審議を行ったうえで、取締役会において、取締役の個人別の報酬等に係る決定方針を決議しております。また、取締役会は、当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等の内容の決定方法及び決定された報酬等の内容が取締役会で決議された決定方針と整合していることを確認しており、当該決定方針に沿うものであると判断しております。なお、当社は、2025年5月14日開催の取締役会において、…
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株主優待
yutai/9605※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。