主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 5.9%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 57.1%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.0倍
- 水準トレンド
- 0.88倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 2日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社32社及び関連会社４社の37社で構成されております。 映像関連事業は映画事業、ドラマ事業、コンテンツ事業、その他で構成されております。映画事業では劇場用映画の製作配給等及び劇場用映画等のポストプロダクション並びにアーカイブ事業を行い、ドラマ事業ではテレビ映画の製作配給等及びこれらのテレビ映画に登場するキャラクターの商品化権許諾等を行っております。コンテンツ事業では映像版権に関する許諾等、ＤＶＤ・ブルーレイディスクの製作販売等及び劇場用映画等の輸出入、教育映像の製作配給等を行っております。そのほか、各種映像作品の制作請負、広告代理業、…
セグメント別売上構成
- 映像関連事業74.5%1,340億円
- 興行関連事業10.5%190億円
- 催事関連事業6.2%112億円
- 建築内装事業4.9%89億円
- 観光不動産事業3.8%68億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1）会社の経営の基本方針 当社グループは「愛される『ものがたり』を全世界に」を使命とし、東映を中心とする安定的なグループ経営のもと、映像作品をはじめとする良質なエンターテインメントを全世界に提供し続けて参ります。 (2）中長期的な会社の経営戦略 創業以来の組織変更を実施の上、グループの中長期的な成長戦略として「東映グループ中長期VISION TOEI NEW WAVE 2033」を2023年２月に策定し、…
大株主FY2026 有報
- 1株式会社テレビ朝日ホールディングス19.62%
- 2株式会社ＴＢＳテレビ9.43%
- 3株式会社バンダイナムコホールディングス8.03%
- 4ＪＰ ＭＯＲＧＡＮ ＣＨＡＳＥ ＢＡＮＫ ３８０８１５（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）7.24%
- 5日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）7.10%
- 6株式会社日本カストディ銀行（信託口）5.59%
- 7東急株式会社4.66%
- 8株式会社フジ・メディア・ホールディングス4.44%
- 9日本テレビ放送網株式会社3.72%
- 10ＧＯＬＤＭＡＮ ＳＡＣＨＳ ＩＮＴＥＲＮＡＴＩＯＮＡＬ（常任代理人 ゴールドマン・サックス証券株式会社）2.71%
最新の決算（短信）
2026年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結） (351KB) PDF
今期実績
- 売上収益
- 1,853億円
- 前年比 +3%
- 純利益
- 233億円
- 前年比 +48.3%
- EPS
- 374.29円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 1,890億円
- 前年比 +2%
- 営業利益
- 287億円
- 前年比 -20.5%
- 純利益
- 126億円
- 前年比 -46%
- EPS / 配当
- 202.23円
- 配当 12円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、純投資目的（専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受ける目的）で株式を保有することはありません。従いまして、保有する株式はすべて純投資目的以外の目的で保有するものであります。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ 保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、中長期的な事業上の取引関係の維持・強化など保有に伴うメリットと、財務上の影響を含む保有に伴うリスクとを比較したうえで、当社グループの中長期的な企業価値向上につながると判断した株式について政策的に保有します。また、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 監査等委員5名36百万円
- 社内取締役2名2.64億円
- 社外取締役4名16百万円
役員一覧
- 多田 憲之代表取締役会長5,000株
- 吉村 文雄代表取締役社長映像本部長2,500株
- 野本 弘文取締役2,000株
- 鎌田 裕也常務取締役不動産事業本部長兼不動産戦略部長2,000株
- 和田 耕一専務取締役経営管理本部長兼経営戦略部担当1,000株
- 小嶋 雄嗣取締役映像企画部担当兼映像本部副本部長、撮影所事業部門長、京都撮影所長、太秦地区担当1,000株
- 佐藤 仁取締役監査等委員0株
- 堀口 政浩取締役監査等委員（常勤）0株
- 塩生 朋子取締役監査等委員0株
- 早河 洋取締役0株
- 桂川 志麻取締役監査等委員0株
- 植木 義晴取締役0株
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 1,169億円 | 59億円 | 46.6円 | 7円 | 6.6% |
| 2013 | 1,264億円 | 68億円 | 53.49円 | 7円 | 6.9% |
| 2014 | 1,182億円 | 65億円 | 51.58円 | 7円 | 6.1% |
| 2015 | 1,123億円 | 67億円 | 53.01円 | 7円 | 5.6% |
| 2016 | 1,228億円 | 87億円 | 68.8円 | 7円 | 6.7% |
| 2017 | 1,284億円 | 110億円 | 86.78円 | 7円 | 7.9% |
| 2018 | 1,243億円 | 107億円 | 848.47円 | 43円 | 7.1% |
| 2019 | 1,370億円 | 108億円 | 856.98円 | 70円 | 6.6% |
| 2020 | 1,414億円 | 114億円 | 902.74円 | 70円 | 6.6% |
| 2021 | 1,076億円 | 73億円 | 583.76円 | 60円 | 4% |
| 2022 | 1,175億円 | 90億円 | 723.31円 | 60円 | 4.6% |
| 2023 | 1,744億円 | 150億円 | 1,212.4円 | 130円 | 7.3% |
| 2024 | 1,713億円 | 140億円 | 225.68円 | 135円 | 6.2% |
| 2025 | 1,799億円 | 157億円 | 253.96円 | 18円 | 6.3% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- その他法人47.9%
- 個人・その他19.0%
- 外国法人等17.4%
- 金融機関15.4%
- 証券会社0.3%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- ㈱東映エージェンシー映像関連事業連結 100%
- ㈱東映テレビ・プロダクション映像関連事業連結 100%
- ㈱東映ホテルチェーン観光不動産事業連結 100%
- ㈱東映京都スタジオ催事関連事業連結 100%
- ㈱東映建工建築内装事業連結 100%
- 三映印刷㈱映像関連事業連結 100%
- 東映シーエム㈱映像関連事業連結 100%
- 東映ビデオ㈱映像関連事業連結 100%
- 東映ラボ・テック㈱映像関連事業連結 100%
- ㈱ティ・ジョイ興行関連事業連結 73.7%
- 東映アニメーション㈱映像関連事業連結 41%
- ㈱テレビ朝日ホールディングス映像関連事業持分 19.7%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社、支社他・東京都 / 東京撮影所・東京都 / デジタルセンター・東京都 / 京都撮影所・京都府 / 丸の内TOEI①②・東京都 / 福岡東映ホテル他２ホテル・福岡県 / 東映太秦映画村・京都府 / 渋谷東映プラザ・東京都 / 広島東映プラザ・広島県 / 新宿三丁目イーストビル・東京都 / オズ スタジオ シティ・東京都 / プラッツ大泉・東京都
費用内訳FY2026 有報
- その他販管費169億円
- 広告宣伝費44億円
- 地代家賃43億円
- 賞与・引当金13億円
- 退職給付費用1.8億円
- 株式報酬1.7億円
- 貸倒引当金繰入額90百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは6.3%（業種中央値 11.1%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、社外取締役が過半数を占め、社外取締役が委員長を務める任意の指名・報酬委員会において審議を行ったうえで、取締役会において、取締役の個人別の報酬等に係る決定方針を決議しております。また、取締役会は、当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等の内容の決定方法及び決定された報酬等の内容が取締役会で決議された決定方針と整合していることを確認しており、当該決定方針に沿うものであると判断しております。＜2025年５月14日開催の取締役会にて決議された取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針＞イ基本的な考え方当社の取締役報酬は、業務執行内容、経営環境、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
補助金（交付実績）
- 2022/10/18文部科学省2,500万円
コロナ禍からの文化芸術活動の再興支援事業
- 2021/07/27文部科学省2,500万円
コロナ禍を乗り越えるための文化芸術活動の充実支援事業
国の調達（受注）
- 2023/08/24厚生労働省1,100万円
人権問題啓発に係る広報動画作成業務
認定・届出
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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。