主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- -99.1%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 7.0%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 172% 上回っています。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月23日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 0.1倍
- 水準トレンド
- 2.72倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 6日
- データ保有期間
- 2025年12月15日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループは、当社、連結子会社4社(ティー・ビー・ロジスティックス株式会社、TB関西物流株式会社、横浜エコロジー株式会社、株式会社カリブ)の計5社で構成されており、「リサイクリングで地球環境の未来を創る」の経営理念のもと、建設業、物流業及び廃棄物の中間処理業者より排出される木質廃棄物を自社にて処理を行い、原材料として再資源化し、住宅用建材とするパーティクルボード「E・V・Aボード」を製造及び販売を通し、地球環境への負荷を低減することを目的とした循環型木材環境ソリューション事業を主要な事業としております。 当社グループの事業における当社及び子会社の位置付け及び各事業の内容は、次のとおりであります。…
セグメント別売上構成
- 木材環境ソリューション事業94.8%74億円
- ファシリティ事業5.2%4億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1) 経営方針当社グループは、「リサイクリングで地球環境の未来を創る」の経営理念のもと、木質廃棄物のマテリアルリサイクルを通じて、二酸化炭素の放出削減と炭素の固定量を増やし、地球温暖化改善をお客様とともに取り組むことにより、循環型社会の構築を目指してまいります。また、製造業として開発・製造・販売のプロセスの効率化を促進し、また廃棄物処理業としてより広範囲なマテリアルリサイクルの実現化を目指してまいります。 (2) 中長期的な会社の経営戦略当社グループは、…
中期経営計画・IR資料(東京ボード工業公式IR)古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1井上 弘之27.84%
- 2セイホク株式会社9.94%
- 3T・B・H株式会社8.80%
- 4吉岡 裕之6.28%
- 5日本マスタートラスト信託銀行株式会社3.06%
- 6JKホールディングス株式会社2.91%
- 7小林 誠2.82%
- 8三勇床工事株式会社2.37%
- 9吉野石膏株式会社2.20%
- 10株式会社三菱UFJ銀行1.86%
最新の決算(短信)
今期実績
- 売上収益
- 66億円
- 純利益
- -7.8億円
- EPS
- -300.1円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、投資株式について、もっぱら株式の価値の変動または配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式(政策保有株式)に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、持続的な成長と社会的価値、経済的価値を高めるため、業務提携、製品の安定調達など経営戦略の一環として、また、取引先及び地域社会との良好な関係を構築し、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 社内監査役1名6百万円
- 社内取締役3名24百万円
- 社外役員 (一括)4名7百万円
役員一覧
- 井上 弘之代表取締役社長744,543株
- 尾股 拓彦監査役 (常勤)4,500株
- 長嶌 正英取締役3,100株
- 奥山 大史取締役900株
- 只腰 由紀夫取締役
- 吉田 博之取締役
- 小堀 優監査役
- 柿沼 大介取締役
- 芳木 亮介監査役
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 41億円 | 4.6億円 | 197.23円 | 13円 | 22% |
| 2013 | 60億円 | 6.7億円 | 291.53円 | 17円 | 24.4% |
| 2014 | 59億円 | 5.7億円 | 240.65円 | 12円 | 16.4% |
| 2015 | 60億円 | 6億円 | 239.41円 | 30円 | 14.1% |
| 2016 | 56億円 | 5.1億円 | 198.24円 | 20円 | 10.6% |
| 2017 | 60億円 | 2.2億円 | 84.9円 | 20円 | 4.3% |
| 2018 | 59億円 | -14億円 | -547.48円 | 20円 | — |
| 2019 | 67億円 | — | — | 10円 | 2.5% |
| 2020 | 78億円 | 17億円 | 644.81円 | — | 36.1% |
| 2021 | 72億円 | -16億円 | -601.3円 | — | — |
| 2022 | 76億円 | -12億円 | -472.2円 | — | — |
| 2023 | 85億円 | -5.1億円 | -195.92円 | — | — |
| 2024 | 71億円 | -9.6億円 | -369.25円 | — | — |
| 2025 | 77億円 | 2.9億円 | 113.09円 | — | 21% |
| 2026 | 66億円 | -7.8億円 | -300.1円 | — | — |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 個人・その他66.5%
- その他法人27.0%
- 金融機関3.6%
- 証券会社2.4%
- 外国法人等0.4%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- ティー・ビー・ロジスティックス株式会社木質廃棄物の収集運搬連結 100%
- 株式会社カリブショッピング施設の管理運営連結 100%
- TB関西物流株式会社木質廃棄物の収集運搬連結 100%
- 横浜エコロジー株式会社木質廃棄物の中間処理連結 51%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / 新木場リサイクリング工場・東京都 / 埼玉工場・埼玉県 / 佐倉工場・千葉県 / カリブ梅島・東京都 / ティー・ビー・ロジスティックス㈱本社・埼玉県 / TB関西物流㈱本社・奈良県 / 横浜エコロジー㈱横浜チップ工場・神奈川県 / ㈱カリブカリブ梅島・東京都
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当4.8億円
- その他販管費4.2億円
- 荷造運送費2.7億円
- 業務委託・手数料1.5億円
- 荷造運送費1.1億円
- 福利厚生費1億円
- 減価償却費82百万円
- 役員報酬・賞与65百万円
- その他販管費53百万円
- 賞与・引当金27百万円
- 退職給付費用13百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは-38.4%(業種中央値 6.9%)。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、2021年2月8日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を決議しております。当社の取締役の報酬は、企業価値の持続的な向上を図るインセンティブとして十分に機能するよう株主利益と連動した報酬体系とし、個々の取締役の報酬の決定に際しては各職責を踏まえ適正な水準とすることを基本方針としております。具体的には、業務執行取締役の報酬は、基本報酬、賞与及び業績連動型株式報酬により構成し、監督機能を担う社外取締役については、その職務に鑑み、基本報酬のみを支払うものとしております。業務執行取締役の種類別の報酬割合については、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
7815 東京ボード工業 を取引するなら
広告NISA成長投資枠の対象銘柄なら売買手数料0円。 1株から買える証券会社もあります。
1日50万円以下の現物取引なら手数料0円
単元未満株対応・口座管理料0円
※広告 / kabucodeは編集基準で証券会社を掲載しています
※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。