主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 7.7%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 56.6%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 27% 上回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 2.3倍
- 水準トレンド
- 1.27倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 7日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当企業集団は、当社、子会社22社及び関連会社３社で構成され、各種繊維製品の売買及び輸出入を主たる業務として事業を行っております。その概要図は下記のとおりであります。 （注）１．上記概要図の※は連結子会社であります。２．上記概要図の※２は持分法適用会社であります。
セグメント別売上構成
- アパレル事業51.1%426億円
- マテリアル事業26.6%221億円
- ブランド・リテール事業12.8%107億円
- ライフスタイル事業8.8%73億円
- 不動産事業0.7%6.1億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。（１）経営の基本方針当社グループは、新たな経営理念として「Business to Belief」を策定いたしました。この理念に基づき、単なる商取引の枠を超え、その先にある思想や信念を軸に新たな価値を創るビジネスのあり方そのものを進化させることで、企業価値の向上と社会貢献を同時に追求してまいります。（２）経営環境及び対処すべき課題、中長期的な経営戦略当社グループを取り巻く事業環境は、…
中期経営計画・IR資料（ヤギ公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1ヤギ共栄会10.98%
- 2清原 達郎7.79%
- 3株式会社みずほ銀行4.80%
- 4株式会社三井住友銀行4.44%
- 5立花証券株式会社3.63%
- 6株式会社三菱UFJ銀行3.56%
- 7八木 隆夫3.48%
- 8株式会社日本カストディ銀行（信託口）3.00%
- 9第一生命保険株式会社2.92%
- 10ヤギ従業員持株会2.68%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 859億円
- 純利益
- 37億円
- EPS
- —
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】①投資株式の区分の基準及び考え方純投資目的である投資株式とは、株式値上がりや配当金の受け取り等によって利益確保を目的とする株式であり、純投資目的以外の目的である投資株式とは、当社の中長期的な企業価値の向上を目的に安定的に取引関係を維持強化するためや、機動的、安定的な資金の調達を維持するためなど、事業政策上必要な投資株式であると考えております。 ②保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a．保有方針及び保有の合理性を検証する方法ならびに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容、保有方針は①の考え方に記載のとおりであります。主に業務上の関係を有する企業に対する政策保有株式でありますが、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 監査等委員1名9百万円
- 社内取締役1名2.91億円
- 社外取締役3名10百万円
役員一覧
- 八木 隆夫代表取締役社長執行役員417,000株
- 八木 靖之取締役上席執行役員96,000株
- 山岡 一朗取締役専務執行役員36,000株
- 長戸 隆之取締役上席執行役員グローバルマテリアル本部長21,000株
- 山本 浩志取締役(監査等委員）17,000株
- 三橋 大作取締役常務執行役員アパレル第二本部長兼 リテール本部長兼 事業支援本部長14,000株
- 藤本 貴史取締役常務執行役員アパレル第一本部長12,000株
- 小山 茂和取締役(監査等委員)1,000株
- 池田 佳史取締役(監査等委員)1,000株
- 玉巻 裕章取締役1,000株
- 栗山 由美取締役(監査等委員)
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 1,112億円 | 19億円 | 220.98円 | 45円 | 7.9% |
| 2013 | 1,139億円 | 18億円 | 218.9円 | 45円 | 7.2% |
| 2014 | 1,200億円 | 12億円 | 146.73円 | 45円 | 4.6% |
| 2015 | 1,141億円 | 18億円 | 210.13円 | 45円 | 6.1% |
| 2016 | 1,157億円 | 20億円 | 235.24円 | 45円 | 6.5% |
| 2017 | 1,129億円 | 16億円 | 187.73円 | 47円 | 5% |
| 2018 | 1,146億円 | 17億円 | 198.95円 | 47円 | 5% |
| 2019 | 1,194億円 | 17億円 | 201.52円 | 47円 | 4.9% |
| 2020 | 1,189億円 | 10億円 | 122.06円 | 48円 | 3% |
| 2021 | 1,142億円 | 15億円 | 184円 | 48円 | 4.4% |
| 2022 | 775億円 | 3.7億円 | 44.07円 | 40円 | 1% |
| 2023 | 864億円 | 10億円 | 121.84円 | 48円 | 2.9% |
| 2024 | 828億円 | 21億円 | 249.49円 | 63円 | 5.4% |
| 2025 | 834億円 | 26億円 | 313.85円 | 90円 | 6.3% |
| 2026 | 859億円 | 37億円 | 443.76円 | 156円 | 8.2% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他57.6%
- 金融機関21.1%
- その他法人13.9%
- 証券会社4.5%
- 外国法人等2.8%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- イチメン㈱マテリアル事業連結 100%
- ツバメタオル㈱ライフスタイル事業連結 100%
- ㈱ヴィオレッタマテリアル事業連結 100%
- 日本パフ㈱ライフスタイル事業連結 100%
- 山弥織物㈱マテリアル事業連結 100%
- ㈱マルス不動産事業連結 100%
- ㈱WEAVAブランド・リテール事業連結 100%
- PT.YAGI INTERNATIONAL INDONESIAマテリアル事業連結 100%
- YAGI & CO.,（H.K.）LTD.マテリアル事業連結 100%
- YAGI INTERNATIONAL INC.その他連結 100%
- YAGI INTERNATIONAL INDIA PRIVATE LIMITED.マテリアル事業連結 100%
- YAGI ITALY S.R.L.ブランド・リテール事業連結 100%
- YAGI VIETNAMCOMPANY LIMITEDアパレル事業連結 100%
- 譜洛革時（上海）貿易有限公司マテリアル事業連結 100%
- PROGRESS (THAILAND)CO.,LTD.マテリアル事業連結 49%
- ㈱SOMICアパレル事業連結
- Nihon Puff Lao Sole Co., Ltd.ライフスタイル事業連結
- TATRAS S.R.L.ブランド・リテール事業連結
- YAGI USA LLCその他連結
- 八木貿易（深圳）有限公司マテリアル事業連結
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
大阪本社・大阪府 / 東京本社・東京都 / 福井支店・福井県 / 名古屋出張所・愛知県 / 賃貸施設・大阪府 / 厚生施設・大阪府 / 日本パフ㈱本社工場・大阪府 / 東京営業所・東京都 / ㈱ヴィオレッタ本社工場・大阪府 / 工場・石川県 / ㈱マルス本社・本町八木ビル・大阪府 / 谷町八木ビル・大阪府
費用内訳FY2026 有報
- 業務委託・手数料65億円
- 賞与・引当金7.6億円
- 退職給付費用1.9億円
- 役員報酬・賞与1.6億円
- 減価償却費1百万円
- 貸倒引当金繰入額-32百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは8.2%（業種中央値 7.9%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】① 2026年６月23日（有価証券報告書提出日）現在の、役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項a．決定方法当社は、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針等に関し、取締役会の諮問機関である指名・報酬委員会の審議・答申を経たうえで2025年８月29日開催の取締役会において決議しております。また、取締役会は当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、指名・報酬委員会の答申内容を尊重し、当該決定方針と整合していることを確認しております。取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針等に関する決議内容は次のとおりです。b．基本方針当社の取締役（監査等委員である取締役を除く。）の報酬は、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。