主要指標
基準株価: 2,582.5円(2026-06-17 終値)
- PER株価収益率。株価÷1株利益。一般に低いほど割安とされる
- 5.6倍
- PBR株価純資産倍率。株価÷1株純資産。1倍が解散価値の目安
- 0.7倍
- ROE自己資本利益率。純利益÷自己資本。資本効率の指標
- 12.3%
- 配当利回り1株配当÷株価（直近通期実績ベース）
- 4.45%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 53.3%
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社および当社の関係会社（子会社82社、関連会社６社およびその他の関係会社１社（2025年３月31日現在）により構成）においては、自動車部門、航空宇宙部門およびその他部門の３部門に関係する事業を主として行っており、その製品は多岐にわたっています。各事業における当社および関係会社の位置付けなどは次の通りです。なお、次の３部門は「第５ 経理の状況 連結財務諸表注記 ６．セグメント情報」に掲げるセグメントの区分と同一です。 ［自動車］当部門においては、自動車ならびにその部品の製造、販売および修理を行っています。なお、開発・生産における協力関係のもと、トヨタ自動車株式会社とは、…
セグメント別売上構成
- 自動車97.5%4兆5,690億円
- 航空宇宙2.4%1,116億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、有価証券報告書提出日現在において、当社グループ（当社、連結子会社および持分法適用会社）が判断したものです。 当社グループは、『“お客様第一”を基軸に「存在感と魅力ある企業」を目指す』という経営理念のもと、ありたい姿である「笑顔をつくる会社」の実現に向け、提供価値である「安心と愉しさ」を進化させていきます。そして、ＳＵＢＡＲＵを自動車事業と航空宇宙事業における魅力あるグローバルブランドへ持続的に成長させるとともに、すべてのステークホルダーの皆様に事業活動へ共感いただくことを通じてＳＵＢＡＲＵグループの持続的な成長と愉しく持続可能な社会の実現を目指しています。…
配当方針FY2025 有報
【配当政策】当社は、株主の皆様の利益を重要な経営課題と位置付けており、毎期の業績、投資計画、経営環境などを総合的に勘案しながら、配当を基本と位置づけ総還元性向40％以上を目指します。配当はDOE（親会社所有者帰属持分配当率）を3.5％とし、配当額が総還元性向40％を下回る場合には、自己株式の取得を主として対応いたします。なお、DOEのベースとなる親会社所有者帰属持分は、累進的な配当を目指すため、為替などの影響で大きく増減する「その他の資本の構成要素」は除きます。なお、当社は中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を基本としています。剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であり、中間配当については、「取締役会の決議によって、毎年９月30日に最終の株主名簿に記載または記録された株主または登録株式質権者に対し、…
大株主FY2025 有報
- 1トヨタ自動車株式会社21.00%
- 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)14.77%
- 3株式会社日本カストディ銀行(信託口)4.79%
- 4ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５００１（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）2.46%
- 5ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＷＥＳＴ ＣＬＩＥＮＴ － ＴＲＥＡＴＹ ５０５２３４（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）1.73%
- 6ＮＳＬ ＤＴＴ ＣＬＩＥＮＴ ＡＣＣＯＵＮＴ １ （常任代理人 野村證券株式会社）1.56%
- 7株式会社みずほ銀行1.38%
- 8ＧＯＶＥＲＮＭＥＮＴ ＯＦ ＮＯＲＷＡＹ （常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店）1.20%
- 9ＪＰ ＭＯＲＧＡＮ ＣＨＡＳＥ ＢＡＮＫ ３８５７８１ （常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）1.13%
- 10ＢＮＹＭ ＡＳ ＡＧＴ／ＣＬＴＳ １０ ＰＥＲＣＥＮＴ （常任代理人 株式会社三菱ＵＦＪ銀行）1.06%
最新の決算（短信）
2026年３月期決算短信〔ＩＦＲＳ〕(連結)
- 売上収益
- 4兆7,850億円
- 前年比 +2.1%
- 純利益
- 908億円
- 前年比 -73.1%
- EPS
- 125.5円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準および考え方 当社は投資株式について、もっぱら株式の価格の変動または株式に係る配当によって利益を受けることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の投資株式（政策保有株式）として区分しています。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a. 保有方針および保有の合理性を検証する方法ならびに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、政策保有株式として保有する上場株式について当該企業と対話を行い、毎年取締役会において、定量的には保有に伴う便益を「配当利回り」で、資本コストは「WACC」でそれぞれ測定し比較検証しています。…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役2名71百万円
- 社内取締役5名6.12億円
- 社外役員 (一括)6名65百万円
役員一覧
- 中村 知美取締役会長57,961株
- 大崎 篤代表取締役社長CEO（最高経営責任者）40,133株
- 早田 文昭代表取締役副社長 CRMO（最高リスク管理責任者）23,743株
- 藤貫 哲郎取締役専務執行役員CTO（最高技術責任者）21,165株
- 堤 ひろみ常勤監査役19,056株
- 加藤 洋一常勤監査役11,129株
- 山下 茂取締役3,000株
- 古澤 ゆり監査役1,100株
- 八馬 史尚取締役1,000株
- 土井 美和子取締役400株
- 桝田 恭正監査役0株
- 水間 克之取締役専務執行役員
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 1兆5,171億円 | 385億円 | 49.27円 | 9円 | 8.9% |
| 2013 | 1兆9,130億円 | 1,196億円 | 153.23円 | 15円 | 22.9% |
| 2014 | 2兆4,081億円 | 2,066億円 | 264.76円 | 53円 | 30.4% |
| 2015 | 2兆8,779億円 | 2,619億円 | 335.57円 | 68円 | 29.3% |
| 2016 | 3兆2,323億円 | 4,367億円 | 559.54円 | 144円 | 36.9% |
| 2017 | 3兆3,260億円 | 2,824億円 | 365.77円 | 144円 | 20.2% |
| 2018 | 3兆2,327億円 | 2,204億円 | 287.4円 | 144円 | 14.6% |
| 2019 | 3兆1,562億円 | 1,414億円 | 184.44円 | 144円 | 8.5% |
| 2020 | 3兆3,441億円 | 1,526億円 | 198.99円 | 100円 | 9% |
| 2021 | 2兆8,302億円 | 765億円 | 99.77円 | 56円 | 4.4% |
| 2022 | 2兆7,445億円 | 700億円 | 91.28円 | 56円 | 3.8% |
| 2023 | 3兆7,745億円 | 2,004億円 | 261.33円 | 76円 | 10% |
| 2024 | 4兆7,029億円 | 3,851億円 | 509.2円 | 106円 | 16.5% |
| 2025 | 4兆6,858億円 | 3,381億円 | 458.03円 | 115円 | 12.8% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- 外国法人等37.4%
- 金融機関26.1%
- その他法人24.2%
- 個人・その他9.4%
- 証券会社2.9%
- 外国個人0.0%
費用内訳FY2025 有報
- その他販管費1,203億円
- 広告宣伝費1,083億円
- 給料手当991億円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは12.8%（業種中央値 5%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①当社の役員の報酬等の額またはその算定方法の決定に関する方針2024年度における取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針は次の通りです。（2024年５月15日取締役会において決定）取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針１．基本方針当社の取締役の報酬は、以下に掲げる項目の観点から決定することを基本方針とする。 (1) その役割と責務に相応しい水準とし、適切、公正かつバランスの取れたものとする。 (2) 企業業績と企業価値の持続的な向上に対する動機付けや優秀な人材確保に配慮した体系とする。具体的には、社外取締役を除く取締役については、基本報酬、年次業績連動賞与、…
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株主優待
yutai/7270※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。