主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 9.8%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 35.6%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月18日 〜 2026年7月30日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 0.9倍
- 水準トレンド
- 1.04倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月30日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(野村マイクロ・サイエンス株式会社)及び連結子会社6社により構成されており、超純水(注)製造装置の設計・施工・販売とそのメンテナンス並びに消耗品の販売を主要な事業としております。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、全セグメントの売上高合計、営業損益及び資産の金額の合計額に占める「水処理装置事業」の割合がいずれも90%を超えているため、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」では製品及びサービスごとに区分しておりません。(注)超純水とは、水中に溶解しているイオン類、…
セグメント別売上構成
- 米国54.4%524億円
- 日本27.5%265億円
- 中国10.3%100億円
- 台湾4.5%43億円
- 韓国3.4%32億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1)経営理念当社グループは、①常に研究開発に励み、独自の技術を駆使することによって社会と環境に貢献し、顧客とともに栄える会社②誠意(信)と協調(和)を基本とし、各自の個性を尊重し合いながら、全力を発揮出来る楽しい会社③国際的視野にたち、自らの向上にチャレンジするインテリジェントな会社④いたずらにスケールメリットを求めず、適正利潤により全社員の生活向上と、福祉の充実を図れる会社を経営理念とし、…
大株主FY2026 有報
- 1北興化学工業株式会社11.49%
- 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)7.86%
- 3株式会社りそな銀行3.17%
- 4野村殖産株式会社3.17%
- 5千田 豊作3.11%
- 6カツラギ工業株式会社2.29%
- 7ノムラ・ジャパン株式会社2.11%
- 8国土防災技術株式会社1.53%
- 9BNYMSANV RE BNYMSANVDUB RE LEGAL (AND) GENERAL UCITS ETF PLC(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)1.51%
- 10野村 信弘1.32%
最新の決算(短信)
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 562億円
- 前年比 -41.6%
- 純利益
- 38億円
- 前年比 -62.6%
- EPS
- 100.36円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 970億円
- 前年比 +72.5%
- 営業利益
- 160億円
- 前年比 +140%
- 純利益
- 111億円
- 前年比 +190.7%
- EPS / 配当
- 289.9円
- 配当 85円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする投資を純投資目的である投資株式とし、それ以外を純投資目的以外の目的である投資株式としております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式イ 保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容財務部門においては、保有先企業との取引状況並びに保有先企業の財政状態、経営成績及び株価、配当等の状況を確認し、政策保有の継続の可否について定期的に検討を行っております。…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員1名22百万円
- 社内取締役4名5.10億円
- 社外役員 (一括)3名27百万円
役員一覧
- 千田豊作取締役1,197,000株
- 内田 誠代表取締役社長執行役員136,000株
- 西江勝治取締役常務執行役員営業本部長(韓国、米国担当)76,000株
- 西村司朗取締役執行役員管理本部長兼資材部担当50,000株
- 井上嘉成取締役執行役員エンジニアリング本部長兼営業本部副本部長(台湾・その他地域担当)17,000株
- 瀬下 忍取締役(常勤監査等委員)14,000株
- 新島由未子取締役(監査等委員)0株
- 片岡久依取締役(監査等委員)0株
- 田中伸介取締役(監査等委員)0株
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 165億円 | 1.5億円 | 16円 | 12円 | 1.9% |
| 2013 | 133億円 | -1.1億円 | -11.37円 | 12円 | 4.8% |
| 2014 | 150億円 | -4億円 | -45.29円 | 8円 | — |
| 2015 | 121億円 | -9.8億円 | -110.68円 | — | — |
| 2016 | 178億円 | 1.5億円 | 17.01円 | 3円 | 2.2% |
| 2017 | 165億円 | 6.9億円 | 77.72円 | 15円 | 9.5% |
| 2018 | 216億円 | 10億円 | 111.08円 | 20円 | 12.2% |
| 2019 | 251億円 | 10億円 | 113.03円 | 30円 | 11.2% |
| 2020 | 210億円 | 13億円 | 139.07円 | 33円 | 12.8% |
| 2021 | 304億円 | 26億円 | 284.77円 | 65円 | 22.3% |
| 2022 | 319億円 | 33億円 | 357.59円 | 95円 | 22.7% |
| 2023 | 496億円 | 58億円 | 627.6円 | 150円 | 31.4% |
| 2024 | 730億円 | 80億円 | 213.47円 | 250円 | 32.1% |
| 2025 | 964億円 | 102億円 | 270.75円 | 80円 | 31.4% |
| 2026 | 562億円 | 38億円 | 100.36円 | 81円 | 10.1% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 個人・その他52.7%
- その他法人24.5%
- 金融機関12.3%
- 外国法人等6.7%
- 証券会社3.6%
- 外国個人0.1%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・神奈川県 / 仙台出張所・宮城県 / 北上駐在事務所・岩手県 / 埼玉出張所・埼玉県 / 東日本営業所・神奈川県 / 名古屋出張所・愛知県 / 掛川駐在事務所・静岡県 / 京滋駐在事務所・滋賀県 / 西日本営業所・大阪府 / 中四国営業所・広島県 / 福山出張所・広島県 / 山口駐在事務所
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当15億円
- 役員報酬・賞与7.1億円
- 研究開発費4.9億円
- 賞与・引当金1.6億円
- 退職給付費用58百万円
- 退職給付費用25百万円
- 役員報酬・賞与12百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは9.9%(業種中央値 7.8%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、2024年4月15日開催の取締役会において、取締役(監査等委員である取締役及び社外取締役を除く。以下、同じ。)の個人別の報酬等の内容に係る決定方針の改訂内容について決議いたしました。当該取締役会の決議に際しては、あらかじめ改訂について報酬委員会へ諮問し、答申を受けております。取締役の報酬限度額は、2024年6月25日開催の第55回定時株主総会において年額600,000千円以内(ただし、使用人兼務取締役の使用人分給与は含まない。)と決議されております。当該株主総会終結時点の取締役の員数は4名です。また、上記報酬枠とは別枠で、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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