主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 8.0%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 61.7%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近営業日の出来高は、直近25営業日の平均の 4.3倍 です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 4.3倍
- 水準トレンド
- 0.77倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 6日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループは、当社、連結子会社40社、非連結子会社５社、関連会社２社で構成され、工作機械の製造、販売、サービス等の事業活動を行っております。当社グループの事業に係わる位置づけと工作機械事業との関連は次の通りであります。…
セグメント別売上構成
- Ⅱ40.5%949億円
- Ⅲ29.7%695億円
- Ⅰ21.8%511億円
- Ⅳ8.0%187億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】（1）経営理念当社は、創業以来一貫して工作機械の専門メーカーであり、基幹産業としての自負を持って歩んできました。そして、長年にわたって工作機械の真髄を「クオリティ・ファースト」と位置づけ、下記のとおり経営理念に掲げております。「信頼こそ企業の存立基盤です。マキノは、使う人、売る人、造る人、みんなが信頼し合えることを願い、すべての製品とサービス、自らの組織と社員のあり方において『クオリティ・ファースト』を追求します。」 （2）経営の基本方針当社は、より良い工業製品を効率的に生産することを意図する顧客に、常に最適な工作機械と加工技術を提供することを目指しております。 さらに、…
中期経営計画・IR資料（牧野フライス製作所公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）11.93%
- 2公益財団法人工作機械技術振興財団3.82%
- 3ＧＯＬＤＭＡＮ ＳＡＣＨＳ ＩＮＴＥＲＮＡＴＩＯＮＡＬ（常任代理人 ゴールドマン・サックス証券株式会社）3.70%
- 4株式会社日本カストディ銀行（信託口）3.49%
- 5ゴールドマン・サックス証券株式会社 ＢＮＹＭ（常任代理人 株式会社三菱ＵＦＪ銀行）3.49%
- 6ＭＬＩ ＦＯＲ ＳＥＧＲＥＧＡＴＥＤ ＰＢ ＣＬＩＥＮＴ（常任代理人 ＢＯＦＡ証券株式会社）2.97%
- 7ＩＮＴＥＲＡＣＴＩＶＥ ＢＲＯＫＥＲＳ ＬＬＣ（常任代理人 インタラクティブ・ブローカーズ証券株式会社）2.52%
- 8牧野 二郎2.05%
- 9ＢＡＲＣＬＡＹＳ ＣＡＰＩＴＡＬ ＩＮＣ Ａ／Ｃ ＣＬＩＥＮＴ ＳＡＦＥ ＣＵＳＴＯＤＹ（常任代理人 バークレイズ証券株式会社）1.92%
- 10株式会社三菱ＵＦＪ銀行1.86%
最新の決算（短信）
今期実績
- 売上収益
- 2,612億円
- 前年比 +11.5%
- 純利益
- 210億円
- 前年比 +45.6%
- EPS
- 897.49円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的としたものを純投資目的である投資株式とし、それ以外を純投資目的以外の目的である投資株式として分類しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は取引先との関係を維持し、取引が長期にわたり円滑に行われることを目的として、事業会社の株式を保有しております。 当社取締役会は、毎年個別の保有株式ごとに、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役1名24百万円
- 社内取締役7名1.99億円
- 社外役員 (一括)6名69百万円
役員一覧
- 宮 崎 正太郎代表取締役取締役社長13,478株
- 永 野 敏 之代表取締役専務取締役管理本部長兼 貿易安全保障管理室長11,144株
- 白 石 治 幸常務取締役開発本部長5,388株
- 香 村 章 夫常勤監査役1,600株
- 山 口 仁 栄監査役1,000株
- 山 崎 広 道取締役900株
- 増 田 直 史取締役600株
- 髙 橋 一 夫取締役300株
- 高 井 文 子取締役200株
- 髙 塚 直 子監査役200株
- 牧 野 裕 之取締役管理本部副本部長兼 IR担当 兼 経営企画部長180株
- 金 谷 潤取締役カスタマアプリケーションセンタ長 兼 LASER事業部担当180株
- Neo Eng Chong取締役MAKINO ASIA PTE LTDCHIEF EXECUTIVE OFFICER0株
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 1,105億円 | 37億円 | 33.24円 | 8円 | 4.6% |
| 2013 | 1,268億円 | 52億円 | 46.38円 | 9円 | 5.9% |
| 2014 | 1,239億円 | 43億円 | 38.6円 | 10円 | 4.5% |
| 2015 | 1,495億円 | 114億円 | 102.93円 | 14円 | 10.6% |
| 2016 | 1,620億円 | 122億円 | 109.56円 | 16円 | 10.4% |
| 2017 | 1,536億円 | 76億円 | 69.03円 | 16円 | 6.3% |
| 2018 | 1,815億円 | 117億円 | 102.26円 | 17円 | 8.4% |
| 2019 | 2,047億円 | 170億円 | 689.3円 | 69円 | 10.9% |
| 2020 | 1,594億円 | 8.3億円 | 33.97円 | 80円 | 0.5% |
| 2021 | 1,167億円 | -27億円 | -110.82円 | 20円 | — |
| 2022 | 1,866億円 | 120億円 | 499.23円 | 60円 | 7.1% |
| 2023 | 2,280億円 | 161億円 | 671.86円 | 150円 | 8.6% |
| 2024 | 2,254億円 | 160億円 | 670.55円 | 150円 | 7.6% |
| 2025 | 2,342億円 | 144億円 | 613.17円 | 180円 | 6.4% |
| 2026 | 2,612億円 | 210億円 | 897.49円 | 270円 | 8.6% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 外国法人等41.9%
- 個人・その他20.6%
- 金融機関18.6%
- 証券会社11.0%
- その他法人7.9%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- ㈱牧野技術サービス工作機械連結 100%
- 牧野フライス技研㈱工作機械連結 100%
- マキノジェイ㈱工作機械連結 100%
- マキノ・ロジスティックス㈱工作機械連結 100%
- マキノ電装㈱工作機械連結 100%
- MAKINO ASIA PTE LTD工作機械連結 100%
- MAKINO Europe GmbH工作機械連結 100%
- MAKINO INC.工作機械連結 100%
- MAKINO RESOURCE DEVELOPMENT PTE LTD工作機械連結 100%
- Makino Korea Co.,Ltd.工作機械連結 100%
- 牧野机床(中国)有限公司工作機械連結 100%
- 関東物産㈱工作機械連結 97.3%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / 厚木工場・厚木第２工場・厚木第３工場等・神奈川県 / 三増テクニカルセンタ・神奈川県 / 富士勝山工場・山梨県 / 鳴沢工場・山梨県 / 富士吉田工場・山梨県 / 大阪支店・大阪府 / 名古屋支店・愛知県 / 厚生施設等・神奈川県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当221億円
- 荷造運送費75億円
- 減価償却費33億円
- 貸倒引当金繰入額3.9億円
- 退職給付費用1.7億円
- 退職給付費用12百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは8.6%（業種中央値 7.8%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社の役員報酬は、取締役会の決議によって定めた取締役報酬規程及び譲渡制限付株式報酬規程、監査役会の決議によって定めた監査役報酬規程に基づいて算出しております。イ取締役の報酬取締役の報酬は、社外取締役が過半数を占め、また、社外取締役が委員長を務める取締役会の任意の諮問委員会として設置した指名・報酬委員会（以下「指名・報酬委員会」といいます。）へあらかじめ諮問し、その答申を受けて取締役会にて決定します。a. 取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針ⅰ基本方針取締役の報酬は、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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