株式コード

stocks/6049

イトクロ

グロースサービス業[ 10月決算 ][ 優待: なし ]

主要指標

FY2025 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
1.9%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
91.9%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高が減ってきている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 69% 下回っています。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
0.4倍
水準トレンド
0.31倍
25営業日で1.5倍以上
4
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2025 有報

【事業の内容】 当社は、メディアサービスを展開しております。 「塾ナビ」「コドモブースター」「みんなの学校情報」をはじめとした、幅広いユーザー基盤及びクライアント基盤のもと、幼児教育、学習塾、予備校、家庭教師派遣、通信教育等の市場にて領域特化型ポータルサイトを横断的に展開しております。具体的には「塾ナビ」「コドモブースター」「みんなの学校情報」等、学習塾予備校領域、学校教育領域及び民間教育領域における領域ごとにポータルサイトの運営を行っております。 当社のメディアサービスの特徴は下記3点です。 (ⅰ) 口コミストックモデル 主要ポータルサイトを中心に、ユーザーからの口コミを継続的に収集し、原則全てに審査を行うことで、…

経営方針・中期経営計画FY2025 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社の経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当事業年度末現在において当社が判断したものであります。 (1)会社の経営の基本方針 当社は、「すべての人に、人生を豊かにする教育を」をミッションとしたメディアサービスを展開しております。 今後も、「塾ナビ」「コドモブースター」「みんなの学校情報」等の領域特化型ポータルサイトの継続的なコンテンツ拡充とユーザビリティの向上を実施し、認知度の向上及び顧客基盤の拡大を目指すことで、対象領域での深掘りを実現してまいります。 (2)目標とする経営指標 当社は、…

中期経営計画・IR資料(イトクロ公式IR)古い順・最後が最新

大株主FY2025 有報

  • 1山木 学61.13%
  • 2株式会社SBI証券6.72%
  • 3阪田 和弘4.51%
  • 4水元 公仁3.06%
  • 5株式会社くふうカンパニーホールディングス1.90%
  • 6BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC)(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)1.59%
  • 7楽天証券株式会社1.54%
  • 8THE BANK OF NEW YORK MELLON 140040(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.01%
  • 9THE BANK OF NEW YORK MELLON 140042(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.01%
  • 10INTERACTIVE BROKERS LLC(常任代理人 インタラクティブ・ブローカーズ証券株式会社)0.65%

最新の決算(短信)

2026年10月期第2四半期(中間期)決算短信〔日本基準〕(非連結)

今期実績

売上収益
17億円
前年比 -12.4%
純利益
1.9億円
前年比 +57.8%
EPS
9.15円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 該当事項はありません。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式 該当事項はありません。 ③ 保有目的が純投資目的である投資株式 該当事項はありません。 ④ 当事業年度に投資株式の保有目的を純投資目的から純投資目的以外の目的に変更したもの 該当事項はありません。 ⑤ 当事業年度の前4事業年度及び当事業年度に投資株式の保有目的を純投資目的以外の目的から純投資目的に変更したもの 該当事項はありません。

役員・役員報酬FY2025 有報

役員報酬(区分別)

  • 監査等委員37百万円
  • 社内取締役594百万円

役員一覧

  • 山木 学代表取締役CEO12,401,100
  • 領下 崇代表取締役COO92,800
  • 鈴木 真諭取締役CTO4,820
  • 佐藤 大輔取締役CFO2,900
  • 杉田 玲夢取締役(監査等委員)
  • 東 俊介取締役(監査等委員)
  • 棚橋 新七取締役CMO
  • 西本 俊介取締役(監査等委員)

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
201220億円-1.5億円-35.5%
201330億円5.1億円48.3円
201430億円4.3億円23.53円84.4%
201535億円6.1億円32.56円28.9%
201635億円8.9億円86.63円22.5%
201739億円11億円108.38円22.4%
201845億円11億円52.56円17.5%
201944億円9.2億円44円12.4%
202039億円3.2億円15.18円3.9%
202143億円8.3億円39.39円9.4%
202240億円-3.4億円-16.48円
202339億円2.9億円14.09円3.3%
202440億円38百万円1.87円0.4%
202537億円1.7億円8.36円1.9%

株主構成(所有者別)FY2025 有報

  • 個人・その他84.2%
  • 証券会社8.6%
  • 外国法人等4.6%
  • その他法人2.5%
  • 金融機関0.2%
  • 外国個人0.0%

設備・不動産FY2025 有報

主要な設備・拠点

本社・東京都 / 大阪支社・大阪府

同業ポジション(ROE)

FY2025 のROEは1.9%(業種中央値 10.3%)

業種中央値を下回っています。

役員報酬の決定方針FY2025 有報

【役員の報酬等】①役員報酬等の内容の決定に関する方針等当社は、2021年2月19日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容にかかる決定方針を決議しております。また、取締役会は、当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、報酬等の内容の決定方法および決定された報酬等の内容が当該決定方針と整合していることを確認しており、当該決定方針に沿うものであると判断しております。 (a) 基本方針当社の取締役の報酬は、固定報酬、賞与、社宅提供に係る非金銭報酬で構成されております。明確な業績連動報酬は採用しておりませんが、固定報酬の個人配分や賞与の支給の可否及びその額については、当社の業績や貢献度等を鑑みて決定するものとします。…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許32

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。