株式コード

stocks/5423

東京製鐵

プライム鉄鋼[ 3月決算 ][ 優待: なし ]

主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
5.2%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
75.8%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高が減ってきている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 19% 下回っています。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
1.1倍
水準トレンド
0.81倍
25営業日で1.5倍以上
2
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】当社グループが営んでいる主な事業内容、各関係会社等の当該事業における位置付け及び事業部門等との関連は、次のとおりである。当社グループは、当社(鉄鋼製品の製造及び販売業)1社で構成されている。また、当社は鉄鋼事業の単一セグメントである。事業の系統図は次のとおりである。

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】経営の基本方針としては、当社は、鉄鋼資源のリサイクルを通じ、省エネルギーと省資源に努め、環境の保全に貢献していく。中期的な会社の経営戦略としては、当社は、鉄スクラップの高度利用を推進するとともに、需要家のニーズに応えるべく、製品の多様化と生産性・品質の向上を進めてきた。引き続き、鉄鋼資源のリサイクルが重要使命の一つであるとの認識に立ち、生産面においては、生産性と品質の向上をさらに進めるとともに一層のコストダウンをはかり、営業面では、機動的な販売・物流体制をとることで顧客満足度のさらなる向上に努めていく。また、将来に向けての経営基盤の一層の安定をはかるため、…

大株主FY2026 有報

  • 1合同会社TOS17.66%
  • 2公益財団法人池谷科学技術振興財団12.48%
  • 3日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)9.03%
  • 4株式会社日本カストディ銀行(信託口)5.24%
  • 5合同会社MYJ4.61%
  • 6池谷 正成4.43%
  • 7酒井 真美4.39%
  • 8宜本興産株式会社3.84%
  • 9合同会社MYM2.64%
  • 10KSD-KB1.37%

最新の決算(短信)

2026.04.24 適時開示情報 Non-consolidated Financial Results

今期実績

売上収益
2,681億円
前年比 -18%
純利益
116億円
前年比 -45.5%
EPS
112.56円

次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。

売上収益
3,150億円
前年比 +17.5%
営業利益
-40億円
純利益
EPS / 配当
配当 40

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】①投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、後者は、業務提携、取引関係の維持・強化など事業活動上の必要性があり、保有により当社の中長期的な成長に資すると判断した株式として、株式の保有は必要最小限とし、政策保有することとしている。 ②保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容等純投資目的以外の目的である投資株式の保有方針は、保有先企業との中長期的な関係の維持や、電炉鋼材の普及・技術交流等を目指した出資など、…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 監査等委員114百万円
  • 社内取締役21.32億円
  • 社外役員 (一括)214百万円

役員一覧

  • 奈良 暢明取締役社長社長執行役員(代表取締役)53,000
  • 小松﨑 裕司取締役常務執行役員(営業本部長)15,000
  • 浅井 孝文取締役監査等委員(常勤)9,000
  • 星 宏明取締役監査等委員1,000
  • 美和 薫取締役監査等委員0

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
20121,668億円-143億円-95.81円5円-6.3%
20131,373億円2円-99.7%
20141,390億円23億円15.54円2円3.1%
20151,657億円105億円70.47円6円13%
20161,342億円192億円129.02円8円21%
20171,217億円111億円77.33円10円10.7%
20181,641億円78.88円10円10%
20192,071億円110.03円13円12.7%
20201,799億円103.45円15円10.8%
20211,414億円59億円48.04円16円4.5%
20222,709億円319億円269.79円25円22.1%
20233,612億円308億円272.44円40円18.3%
20243,672億円280億円253.51円50円14.6%
20253,268億円212億円197.96円50円10.2%
20262,681億円112.56円50円5.4%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • その他法人49.4%
  • 外国法人等21.7%
  • 個人・その他14.3%
  • 金融機関13.8%
  • 証券会社0.7%
  • 外国個人0.0%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

本社・東京都 / 田原工場・愛知県 / 岡山工場・岡山県 / 九州工場・福岡県 / 宇都宮工場・栃木県 / 高松鉄鋼センター・香川県 / 名数量摘要本社・東京都 / 年大阪支店・大阪府 / 年名古屋支店・愛知県

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社の取締役(監査等委員である取締役を除く。以下同じ)の報酬等の内容に係る決定に関する方針は、内規を定め、取締役会の諮問に対して指名報酬委員会が行う助言・提言を参考として、取締役の業務執行権・経験等に応じた基準となる年間報酬額を定めたうえで、毎年の春季交渉で会社業績を勘案して妥結される従業員賞与の増減を基に決定される管理職年俸額の変動幅を、取締役報酬額の年次ごとの決定にも反映させることで、業績との連動性を持たせている。取締役の報酬は、その総額のうち譲渡制限付株式付与の為の報酬を除いた金額を、月例按分した金銭による固定報酬とし、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許10

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。