株式コード

stocks/5271

トーヨーアサノ

スタンダードガラス・土石製品[ 優待: 実施中 ]
2,140円

-10.0 / -0.47%

[ asOf: 2026-06-17 // volume: 1,200 // src: J-Quants Light ]

open chart

主要指標

基準株価: 2,140円(2026-06-17 終値)

最低投資金額(1単元 = 100株)
214,000円2,140円 × 100株・手数料等は除く)
PER株価収益率。株価÷1株利益。一般に低いほど割安とされる
PBR株価純資産倍率。株価÷1株純資産。1倍が解散価値の目安
0.71倍
ROE自己資本利益率。純利益÷自己資本。資本効率の指標
-5.7%
配当利回り1株配当÷株価(直近通期実績ベース)
3.97%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
27.0%

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】当社グループ(当社及び連結子会社)は、当社及び子会社2社で構成されており、コンクリート二次製品の製造・販売及び工事請負を主たる業務としております。当社グループの事業内容及び各社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、セグメント情報と同一の区分であります。 (1)基礎事業パイル………………………当社が製造・販売しております。セメント資材及び継手金具は、㈱東商から仕入れております。当社はコンクリート二次製品に付随する諸工事の請負を行っております。TAパイル製造㈱が製品の出荷及び構内作業を行っております。また、当社はパイル商品の仕入販売も行っております。 建材…………………………当社が仕入・販売しております。…

セグメント別売上構成

  • 基礎事業98.3%115億円
  • 不動産賃貸事業1.7%2億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。 (1) 会社の経営の基本方針当社グループは、経営理念である「顧客第一」「合理追求」「人倫遵守」を実践し、顧客満足を追求することを通じて社会の発展に貢献することを事業の目的としております。また、売上高と利益の成長を志向し、経営資源の拡大を目指します。経営資源の拡大を通じて、お客様に提供可能な製品やサービスを拡充し、顧客満足を高めることで社会に貢献してまいります。 (2) 目標とする経営指標当社グループは、…

配当方針FY2026 有報

【配当政策】当社の利益配当の基本方針は、事業に対する投資や財務安定性の向上のための適正な内部留保等を総合的に勘案したうえで、株主の皆さまには長期的な配当性向30%以上を目標とし、安定的な還元を目指すことです。また、内部留保資金の使途につきましては、財務体質の強化および将来にわたって株主の利益確保のための事業拡大や設備投資、人材の確保・教育・育成に積極的に活用していきます。当社の剰余金の配当は、期末の年1回において剰余金の配当を行うことを基本方針とし、業績の推移、今後の見通し等により、中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。これらの剰余金の配当の決定機関は、中間配当、期末配当共に取締役会であります。当期の配当につきましては、株主の皆さまのご支援に感謝の意を表するとともに、当期の業績、今後の見通し等を総合的に勘案いたしまして、中間配当は40円、期末配当は45円とし、…

大株主FY2026 有報

  • 1株式会社直木商事28.36%
  • 2太平洋セメント株式会社13.22%
  • 3トーヨーアサノ取引先持株会7.36%
  • 4株式会社静岡銀行(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社)4.32%
  • 5高周波熱錬株式会社3.10%
  • 6三京化成株式会社2.08%
  • 7丸幸商事株式会社1.93%
  • 8植松 昭子1.86%
  • 9鈴木 和見0.77%
  • 10櫻田 美弥子0.69%

最新の決算(短信)

2026年04月10日 決算短信 2026年2月期 決算短信〔日本基準〕(連結) (595KB)

売上収益
117億円
前年比 -18.8%
純利益
-2.2億円
EPS
-170.67円
決算短信(PDF)を見る ↗

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする投資を純投資目的である投資株式とし、それ以外を純投資目的以外の目的である投資株式としております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、取引先との良好な取引関係を構築し、事業の円滑な推進を図るため、主として取引先からの保有要請を受け、取引先の株式を取得し、保有しております。…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内取締役61.17億円
  • 社外役員 (一括)612百万円

役員一覧

  • 植松 泰右代表取締役社長3,600
  • 杉山 康彦常務取締役パイル営業本部長2,800
  • 杉山 敏彦取締役管理本部長1,900
  • 西村  裕取締役技術部長600
  • 有森 国三取締役工事部長300
  • 木下 年久取締役東京工場長300
  • 中村 藤雄取締役(監査等委員)
  • 勝又 康博取締役(監査等委員)
  • 星野  馨取締役(監査等委員) 監査等委員長
  • 桝田 好一取締役(監査等委員)
  • 石村 耕一取締役(常勤監査等委員)

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012127億円1.5億円12.73円2.5円8%
2013129億円69百万円5.76円2.5円3.5%
2014132億円2億円5円9.7%
2015139億円2.5億円5円10.3%
2016140億円88百万円7.18円5円3.4%
2017146億円-62百万円-4.99円2.5円-2.4%
2018161億円4.8億円377.42円50円17.4%
2019165億円8.1億円636.73円100円25.9%
2020134億円96百万円74.83円75円2.9%
2021164億円1.6億円123.82円50円4.8%
2022178億円1.2億円88.54円50円3.2%
2023183億円-1.9億円-147.61円50円-5.4%
2024151億円6億円465.85円75円16.5%
2025144億円3.6億円280.51円85円8.9%
2026117億円-2.2億円-170.67円85円-5.5%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • 個人・その他50.0%
  • その他法人44.6%
  • 金融機関4.0%
  • 証券会社0.7%
  • 外国法人等0.6%
  • 外国個人0.0%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • ㈱東商基礎事業連結 100%
  • TAパイル製造㈱基礎事業連結 100%
  • 東洋鉄工㈱不動産賃貸事業持分

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

本社・静岡県 / 東京工場・東京都 / 静岡工場・静岡県 / 賃貸施設・静岡県 / 事務所・営業所等

費用内訳FY2026 有報

  • 給料手当6.8億円
  • 役員報酬・賞与1.2億円
  • 退職給付費用37百万円
  • 貸倒引当金繰入額27百万円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは-5.5%(業種中央値 6.8%)

業種中央値を下回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算出方法の決定に関する方針に係る事項当社の取締役(監査等委員である取締役は除く。)の報酬は、株主総会で決定された報酬総額の範囲内で、役職別の固定報酬および業績連動報酬を取締役会の決議により、監査等委員である取締役の報酬は、株主総会で決定された報酬総額の範囲内で、監査等委員の協議により決定しております。イ取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針に関する事項1. 報酬委員会当社は、役員報酬の決定について独立性や透明性、客観性の確保と説明責任の向上、コーポレートガバナンス体制のさらなる向上を図るため、過半数を社外取締役で構成された取締役会の諮問機関である報酬委員会を設置しております。…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

株主優待

yutai/5271

2月末時点で300株以上保有の株主に対し、静岡県沼津市近郊の名産品・体験から保有株数に応じて1〜2品を選択(300株以上1,000株未満:1品、1,000株以上:2品)。寄付選択も可。

[ 必要株数: 300株〜 // 権利確定: 2月末 // 最低優待: ]

[ 長期保有特典: 中長期的に当社株式を所有していただくことを目的として導入 ]

open IR page ↗

[ src: 公式IR(2026-06 確認) // updated: 2026-06-18 ] 優待内容は変更される場合があります。最新は公式IRをご確認ください。

※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。