主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 9.7%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 62.5%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 19% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.3倍
- 水準トレンド
- 0.81倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 2日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループは、当社、子会社12社で構成され、電子材料、産業用構造材料、電気絶縁材料、ディスプレイ材料を製造・販売しております。さらに各事業に関連する商品の販売、物流及びその他のサービスの事業活動を展開しております。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、次の4部門は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。(1）電子材料電子材料として使用されるフレキシブル及びリジットプリント配線板用材料等は当社が製造・販売を行い、…
セグメント別売上構成
- 電子材料63.2%315億円
- 産業用構造材料21.3%106億円
- ディスプレイ材料9.9%49億円
- 電気絶縁材料4.9%25億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。当社グループは、創業以来一貫してユーザーニーズにお応えしながら技術革新と製品開発に取り組み、当社独自の「織る、塗る、形づくる」技術を構築し、企業価値の向上を図ってまいりました。近年における市場のグローバル化及びニーズの多様化の急速な進展に伴い、更なる技術の差異化を図るとともに品質と生産性をより一層向上させ、企業価値を創造してまいります。…
中期経営計画・IR資料（有沢製作所公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）13.03%
- 2三菱瓦斯化学株式会社 （注）34.42%
- 3株式会社日本カストディ銀行（信託口）3.82%
- 4株式会社第四北越銀行（常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社）2.23%
- 5有限会社有沢建興1.51%
- 6有澤 三治1.34%
- 7JP MORGAN CHASE BANK 385781（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）1.19%
- 8日本生命保険相互会社（常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社）1.16%
- 9森 洋子1.12%
- 10有澤 忠雄1.00%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 565億円
- 前年比 +13.4%
- 純利益
- 50億円
- 前年比 +25.8%
- EPS
- 150.57円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 613億円
- 前年比 +8.5%
- 営業利益
- 59億円
- 前年比 +1.6%
- 純利益
- 40億円
- 前年比 -19.9%
- EPS / 配当
- 122.04円
- 配当 98円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、保有目的が専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を得る目的で保有しているものを純投資目的とし、これ以外を純投資目的以外として区分しております。② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容(1)保有方針当社が純投資目的以外の目的で保有する投資株式（以下「政策保有株式」という。）は、取引先との安定的で長期的な取引関係の構築、業務提携、協働ビジネス展開などの観点から、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役1名13百万円
- 社内取締役4名1.91億円
- 社外役員 (一括)7名31百万円
役員一覧
- 有沢 悠太代表取締役社長CEO161,432株
- 中島 理取締役常務執行役員事業戦略推進本部長兼イノベーション推進本部副本部長54,165株
- 増田 竹史取締役専務執行役員管理本部長52,834株
- 田井 誠取締役常務執行役員イノベーション推進本部長兼開発支援部担当事業戦略推進本部副本部長分析センター担当23,917株
- 中村 康二取締役2,733株
- 沼田 美穂取締役1,712株
- 高田 博俊取締役1,712株
- 我孫子 和夫取締役1,246株
- 堀江 磨紀子取締役1,231株
- 増村 弥常勤監査役1,100株
- 田中 耕一郎監査役1,000株
- 横田 晃一監査役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 278億円 | 5.9億円 | 16.75円 | 5円 | 1.7% |
| 2013 | 270億円 | 9.2億円 | 26.16円 | 8円 | 2.6% |
| 2014 | 302億円 | 40億円 | 114.91円 | 25円 | 10.6% |
| 2015 | 376億円 | 48億円 | 136.77円 | 35円 | 11.1% |
| 2016 | 372億円 | 27億円 | 76.4円 | 23円 | 6% |
| 2017 | 345億円 | 20億円 | 58.2円 | 20円 | 4.5% |
| 2018 | 409億円 | 35億円 | 96.31円 | 34円 | 7.2% |
| 2019 | 447億円 | 29億円 | 79.15円 | 30円 | 5.7% |
| 2020 | 460億円 | — | — | 30円 | 0.4% |
| 2021 | 464億円 | 22億円 | 64.94円 | 39円 | 4.7% |
| 2022 | 431億円 | 39億円 | 117.4円 | 95円 | 8.3% |
| 2023 | 427億円 | 29億円 | 86.46円 | 90円 | 6% |
| 2024 | 421億円 | 16億円 | 49.51円 | 60円 | 3.5% |
| 2025 | 498億円 | 40億円 | 119.49円 | 96円 | 8.4% |
| 2026 | 565億円 | 50億円 | 150.57円 | 122円 | 10.1% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他52.0%
- 金融機関23.9%
- 外国法人等13.2%
- その他法人7.5%
- 証券会社3.2%
- 外国個人0.2%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- アリサワファイバーグラス㈱電子材料、電気絶縁材料連結 100%
- カラーリンク・ジャパン㈱ディスプレイ材料連結 100%
- ㈱プロテックインターナショナルホールディングス産業用構造材料連結 100%
- 有沢樹脂工業㈱電気絶縁材料連結 100%
- 有沢総業㈱電気絶縁材料、産業用構造材料、その他の事業連結 100%
- ㈱サトーセン電子材料連結 100%
- Protec Arisawa America, Inc.産業用構造材料連結 100%
- Protec Arisawa Europe, S.A.産業用構造材料連結 100%
- ThinFlex Technology Corporation（B.V.I.）電子材料連結 100%
- 新揚科技股份有限公司電子材料連結 100%
- 松揚電子材料(昆山)有限公司電子材料連結 100%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
南本町工場・新潟県 / 南本町工場・新潟県 / 中田原工場・新潟県 / 中田原工場・新潟県 / 中田原西工場・新潟県 / 中田原西工場・新潟県 / 上越本社・新潟県 / 上越本社・新潟県 / 東京本社・東京都 / 東京本社・東京都 / ㈱サトーセン・大阪府 / ㈱サトーセン・大阪府
費用内訳FY2026 有報
- その他販管費34億円
- 給料手当26億円
- 荷造運送費12億円
- 賞与・引当金2.6億円
- 退職給付費用64百万円
- 貸倒引当金繰入額54百万円
- 役員報酬・賞与9百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは10.1%（業種中央値 6.5%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①取締役の報酬等の決定に関する方針取締役の指名並びに報酬の決定に関する手続きの独立性、客観性及び透明性を向上させ、コーポレート・ガバナンスの充実を図るため、取締役会の諮問機関として、独立社外取締役を委員長とし委員の過半数を独立社外取締役によって構成する、指名・報酬諮問委員会を設置しており、取締役の個人別の報酬等の決定方針は、指名・報酬諮問委員会の審議・答申に基づき、取締役会で決定しています。取締役の報酬等の決定方針の内容の概要は、以下のとおりです。ａ．取締役報酬制度の基本方針・業績と報酬を明確に関連付けることで、経営陣に対し常に業績向上を意識付け、当社の持続的発展へ向けた健全な企業家精神の発揮を促すものであること。…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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