下記の会社情報は2025年3月期 有価証券報告書(2026年3月24日 提出)に基づきます。EDINET原文 ↗
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社の企業集団は、当社と子会社89社(以下「当社グループ」という。)及び関連会社9社並びにその他の関係会社1社(住友電気工業㈱)で構成され、タイヤ事業、スポーツ事業及び産業品他事業のほか、各事業に付帯・関連するサービス等の事業を国内及び海外で展開しております。各事業における各社の位置づけの概要は次のとおりであります。なお、以下の3事業は「第5 経理の状況 1.連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 連結財務諸表注記 6.セグメント情報」に掲げるセグメントの区分と同一であります。事業主要製品区分国内海外タイヤタイヤ・チューブ(自動車用、建設車両用、産業車両用、レース・ラリー用、…
セグメント別売上構成
- タイヤ86.5%1.04兆円
- スポーツ10.4%1,256億円
- 産業品他3.1%378億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、次のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、有価証券報告書提出日現在において当社グループが判断したものであります。 (1)経営方針及び経営戦略等当社グループは、2025年3月、グループ全社員にとって意思決定の拠り所や行動の起点となる企業理念体系「Our Philosophy」を具現化するべく、2035年に向けた成長の道筋を示す長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」を策定しました。当社グループの強みである「ゴム・解析技術力」と、…
配当方針FY2025 有報
【配当政策】当社は、株主への利益還元を最重要課題と認識して、連結ベースでの配当性向、業績の見通し、内部留保の水準等を総合的に判断しながら、長期にわたり安定して株主に報いることを基本方針としております。中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことを基本方針としており、これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。上記の基本方針に基づき、当事業年度の配当金は、1株当たり35円の中間配当と合わせ、1株につき年間77円となる予定です。また、内部留保資金については、将来の収益基盤の拡大を図るため、合理化等設備投資や研究開発などの先行投資に活用する考えであります。当社は「取締役会の決議により、毎年6月30日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。なお、当事業年度の剰余金の配当は次のとおりであります。…
大株主FY2025 有報
- 1住友電気工業株式会社28.87%
- 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)13.98%
- 3株式会社日本カストディ銀行(信託口)6.30%
- 4MSIP CLIENT SECURITIES (常任代理人 モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 オペレーション本部)2.79%
- 5NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE SILCHESTER INTERNATIONAL INVESTORS INTERNATIONAL VALUE EQUITY TRUST(常任代理人 香港上海銀行東京支店 セキュリティーズ・サービシズ・オペレーションズ部)2.55%
- 6JPモルガン証券株式会社2.24%
- 7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.97%
- 8NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE U.S. TAX EXEMPTED PENSION FUNDS(常任代理人 香港上海銀行東京支店 セキュリティーズ・サービシズ・オペレーションズ部)1.57%
- 9NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE NON TREATY CLIENTS ACCOUNT(常任代理人 香港上海銀行東京支店 セキュリティーズ・サービシズ・オペレーションズ部)1.20%
- 10JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.03%
最新の決算(短信)
決算短信
- 売上収益
- 3,022億円
- 前年比 +5%
- 純利益
- 86億円
- 前年比 +140.5%
- EPS
- 32.59円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が「純投資目的である投資株式」と「純投資目的以外の目的である投資株式」の区分について、売買や株式の価値の変動によって利益を受けることを目的とするものを「純投資目的である投資株式」と考え、取引先との関係強化等を目的とするものを「純投資目的以外の目的である投資株式」と考えております。なお、「純投資目的である投資株式」は現在保有しておりません。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、当社の持続的・中長期的な企業価値の向上、安定した企業運営、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬(区分別)
- 社内監査役2名55百万円
- 社内取締役7名3.82億円
- 社外役員 (一括)9名96百万円
役員一覧
- 山本 悟代表取締役社長(社長)64,000株
- 石田 宏樹常勤監査役63,000株
- 木滑 和生常勤監査役43,000株
- 西口 豪一代表取締役(専務執行役員)36,000株
- 大川 直記取締役(常務執行役員)25,000株
- 川松 英明取締役(常務執行役員)19,000株
- 國安 恭彰取締役(常務執行役員)12,000株
- 其田 真理取締役2,000株
- アスリ・チョルパン監査役
- 上田 善久取締役
- 安原 裕文監査役
- 本島 なおみ取締役
- 札場 操取締役
- 田川 利一監査役
- 谷所 敬取締役
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2011 | 6,769億円 | 284億円 | 108.2円 | 23円 | 14.7% |
| 2012 | 7,102億円 | 355億円 | 135.14円 | 30円 | 16% |
| 2013 | 7,806億円 | 448億円 | 170.76円 | 40円 | 15.6% |
| 2014 | 8,376億円 | 532億円 | 202.82円 | 50円 | 14.3% |
| 2015 | 7,985億円 | 720億円 | 274.38円 | 55円 | 17.5% |
| 2016 | 7,567億円 | 414億円 | 157.69円 | 55円 | 9.7% |
| 2017 | 8,779億円 | 470億円 | 180.45円 | 55円 | 10.6% |
| 2018 | 8,942億円 | 362億円 | 137.81円 | 55円 | 7.9% |
| 2019 | 8,933億円 | 121億円 | 45.9円 | 55円 | 2.6% |
| 2020 | 7,908億円 | 226億円 | 85.92円 | 35円 | 4.9% |
| 2021 | 9,360億円 | 295億円 | 112.05円 | 55円 | 6.2% |
| 2022 | 1.10兆円 | 94億円 | 35.8円 | 35円 | 1.8% |
| 2023 | 1.18兆円 | 370億円 | 140.86円 | 58円 | 6.3% |
| 2024 | 1.21兆円 | 99億円 | 37.51円 | 58円 | 1.5% |
| 2025 | 1.21兆円 | 504億円 | 191.62円 | 77円 | 7.3% |
株主構成(所有者別)FY2025 有報
- その他法人33.4%
- 金融機関26.2%
- 外国法人等26.2%
- 個人・その他10.0%
- 証券会社4.1%
- 外国個人0.0%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
名古屋工場・愛知県 / 白河工場・福島県 / 泉大津工場・大阪府 / 宮崎工場・宮崎県 / 加古川工場・兵庫県 / 市島工場他・兵庫県 / 本社・兵庫県 / タイヤテストコース・岡山県 / ㈱ダンロップタイヤ・東京都 / 田エンヂニアリング㈱ 本社営業所他・兵庫県 / Co.,Ltd. / tik Sanayi ve Ticaret A.Ş
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
業績推移 (直近5期)
左軸=売上高 / 右軸=営業利益・純利益(億円)
財務指標の年次推移
| 決算期 | FY2025 | FY2024 |
|---|---|---|
| 売上高 | 1兆2,071億円 | 1兆2,119億円 |
| 営業利益 | 826億円 | 112億円 |
| 純利益 | 504億円 | 99億円 |
| EPS (1株利益) | 191.6円 | 37.5円 |
| BPS (1株純資産) | 2,724.4円 | 2,494.5円 |
| 1株配当 | 77円 | 58円 |
| ROE | 7.0% | 1.5% |
| 自己資本比率 | 49.0% | 48.9% |
スマホでは最新2期を表示(横画面・PCで全5期)。※ 通期実績ベース。ROE は EPS÷BPS で算出。PER・PBR は当時株価が必要なため指標欄(最新値)をご参照ください。
財務指標
基準株価: 2,059.5円(2026-03-19 終値)
- PER株価収益率。株価÷1株利益。一般に低いほど割安とされる
- 10.7倍
- PBR株価純資産倍率。株価÷1株純資産。1倍が解散価値の目安
- 0.76倍
- ROE自己資本利益率。純利益÷自己資本。資本効率の指標
- 7.0%
- 配当利回り1株配当÷株価(直近通期実績ベース)
- 3.74%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 49.0%
同業他社比較
| 銘柄 | PER | PBR | ROE | 配当利回り |
|---|---|---|---|---|
| 住友ゴム工業5110 | 10.7倍 | 0.76倍 | 7.0% | 3.74% |
| 横浜ゴム5101 | 9.1倍 | 0.93倍 | 10.2% | 2.21% |
| 昭和ホールディングス5103 | — | 1.95倍 | -12.5% | — |
| TOYO TIRE5105 | 8.9倍 | 1.08倍 | 12.2% | 3.54% |
| ブリヂストン5108 | 13.3倍 | 1.14倍 | 8.6% | 5.27% |
| 藤倉コンポジット5121 | 12.6倍 | 1.39倍 | 11.0% | 2.56% |
| オカモト5122 | 15.2倍 | 1.07倍 | 7.0% | 2.06% |
| 西川ゴム工業5161 | 38.6倍 | 1.74倍 | 4.5% | 5.28% |
| 朝日ラバー5162 | — | — | — | — |
| 業種平均 (9社) | 15.5倍 | 1.3倍 | 6.0% | 3.50% |
※ 直近終値と直近通期実績から機械的に算出した参考値です。会計基準・決算期の違いにより単純比較できない場合があります。
有価証券報告書ハイライト
売上高は FY2011 の 6,769億円 から FY2025 の 1兆2,071億円 へ、14年間で年率 +4.2% 推移しています。
| 決算期 | 売上高 | 営業利益 | 純利益 |
|---|---|---|---|
| FY2025 | 1兆2,071億円 | 826億円 | 504億円 |
| FY2024 | 1兆2,119億円 | 112億円 | 99億円 |
| FY2023 | 1兆1,774億円 | 645億円 | 370億円 |
| FY2022 | 1兆987億円 | 150億円 | 94億円 |
| FY2021 | 9,360億円 | 492億円 | 295億円 |
| FY2020 | 7,908億円 | 387億円 | 226億円 |
| FY2019 | 8,933億円 | 331億円 | 121億円 |
| FY2018 | 8,942億円 | 572億円 | 362億円 |
| FY2017 | 8,779億円 | — | 470億円 |
| FY2016 | 7,567億円 | — | 414億円 |
従業員数は約37,671名。直近FY2025の売上高は1,207,061百万円、純利益は50,379百万円と開示されている。会計基準はIFRS。
※ EDINET(金融庁)提出の有価証券報告書から構造化したデータです。出典: EDINET DB
直近の適時開示
新着開示はまだありません。
※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。