主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 7.0%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 49.0%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近営業日の出来高は、直近25営業日の平均の 3.0倍 です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月18日 〜 2026年7月30日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 3.0倍
- 水準トレンド
- 0.91倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 2日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月30日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社の企業集団は、当社と子会社89社（以下「当社グループ」という。）及び関連会社9社並びにその他の関係会社１社（住友電気工業㈱）で構成され、タイヤ事業、スポーツ事業及び産業品他事業のほか、各事業に付帯・関連するサービス等の事業を国内及び海外で展開しております。各事業における各社の位置づけの概要は次のとおりであります。なお、以下の３事業は「第５ 経理の状況 １．連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 連結財務諸表注記 ６．セグメント情報」に掲げるセグメントの区分と同一であります。事業主要製品区分国内海外タイヤタイヤ・チューブ（自動車用、建設車両用、産業車両用、レース・ラリー用、…
セグメント別売上構成
- タイヤ86.5%1兆437億円
- スポーツ10.4%1,256億円
- 産業品他3.1%378億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、次のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、有価証券報告書提出日現在において当社グループが判断したものであります。 (1）経営方針及び経営戦略等当社グループは、2025年３月、グループ全社員にとって意思決定の拠り所や行動の起点となる企業理念体系「Our Philosophy」を具現化するべく、2035年に向けた成長の道筋を示す長期経営戦略「R.I.S.E. 2035」を策定しました。当社グループの強みである「ゴム・解析技術力」と、…
大株主FY2025 有報
- 1住友電気工業株式会社28.87%
- 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）13.98%
- 3株式会社日本カストディ銀行（信託口）6.30%
- 4MSIP CLIENT SECURITIES （常任代理人 モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社 オペレーション本部）2.79%
- 5NORTHERN TRUST CO.（AVFC） RE SILCHESTER INTERNATIONAL INVESTORS INTERNATIONAL VALUE EQUITY TRUST（常任代理人 香港上海銀行東京支店 セキュリティーズ・サービシズ・オペレーションズ部）2.55%
- 6JPモルガン証券株式会社2.24%
- 7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）1.97%
- 8NORTHERN TRUST CO.（AVFC） RE U.S. TAX EXEMPTED PENSION FUNDS（常任代理人 香港上海銀行東京支店 セキュリティーズ・サービシズ・オペレーションズ部）1.57%
- 9NORTHERN TRUST CO．（AVFC） RE NON TREATY CLIENTS ACCOUNT（常任代理人 香港上海銀行東京支店 セキュリティーズ・サービシズ・オペレーションズ部）1.20%
- 10JP MORGAN CHASE BANK 385781（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）1.03%
最新の決算（短信）
今期実績
- 売上収益
- 3,022億円
- 前年比 +5%
- 純利益
- 86億円
- 前年比 +140.5%
- EPS
- 32.59円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が「純投資目的である投資株式」と「純投資目的以外の目的である投資株式」の区分について、売買や株式の価値の変動によって利益を受けることを目的とするものを「純投資目的である投資株式」と考え、取引先との関係強化等を目的とするものを「純投資目的以外の目的である投資株式」と考えております。なお、「純投資目的である投資株式」は現在保有しておりません。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、当社の持続的・中長期的な企業価値の向上、安定した企業運営、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役2名55百万円
- 社内取締役7名3.82億円
- 社外役員 (一括)9名96百万円
役員一覧
- 山本 悟代表取締役社長(社長)64,000株
- 石田 宏樹常勤監査役63,000株
- 木滑 和生常勤監査役43,000株
- 西口 豪一代表取締役（専務執行役員）36,000株
- 大川 直記取締役（常務執行役員）25,000株
- 川松 英明取締役（常務執行役員）19,000株
- 國安 恭彰取締役（常務執行役員）12,000株
- 其田 真理取締役2,000株
- アスリ・チョルパン監査役
- 上田 善久取締役
- 安原 裕文監査役
- 本島 なおみ取締役
- 札場 操取締役
- 田川 利一監査役
- 谷所 敬取締役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2011 | 6,769億円 | 284億円 | 108.2円 | 23円 | 14.7% |
| 2012 | 7,102億円 | 355億円 | 135.14円 | 30円 | 16% |
| 2013 | 7,806億円 | 448億円 | 170.76円 | 40円 | 15.6% |
| 2014 | 8,376億円 | 532億円 | 202.82円 | 50円 | 14.3% |
| 2015 | 7,985億円 | 720億円 | 274.38円 | 55円 | 17.5% |
| 2016 | 7,567億円 | 414億円 | 157.69円 | 55円 | 9.7% |
| 2017 | 8,779億円 | 470億円 | 180.45円 | 55円 | 10.6% |
| 2018 | 8,942億円 | 362億円 | 137.81円 | 55円 | 7.9% |
| 2019 | 8,933億円 | 121億円 | 45.9円 | 55円 | 2.6% |
| 2020 | 7,908億円 | 226億円 | 85.92円 | 35円 | 4.9% |
| 2021 | 9,360億円 | 295億円 | 112.05円 | 55円 | 6.2% |
| 2022 | 1兆987億円 | 94億円 | 35.8円 | 35円 | 1.8% |
| 2023 | 1兆1,774億円 | 370億円 | 140.86円 | 58円 | 6.3% |
| 2024 | 1兆2,119億円 | 99億円 | 37.51円 | 58円 | 1.5% |
| 2025 | 1兆2,071億円 | 504億円 | 191.62円 | 77円 | 7.3% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- その他法人33.4%
- 金融機関26.2%
- 外国法人等26.2%
- 個人・その他10.0%
- 証券会社4.1%
- 外国個人0.0%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
名古屋工場・愛知県 / 白河工場・福島県 / 泉大津工場・大阪府 / 宮崎工場・宮崎県 / 加古川工場・兵庫県 / 市島工場他・兵庫県 / 本社・兵庫県 / タイヤテストコース・岡山県 / ㈱ダンロップタイヤ・東京都 / 田エンヂニアリング㈱ 本社営業所他・兵庫県 / Co.,Ltd. / tik Sanayi ve Ticaret A.Ş
費用内訳FY2025 有報
- その他販管費975億円
- 給料手当914億円
- 広告宣伝費329億円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは7.3%（業種中央値 7.3%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に関わる事項イ．役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針及び決定方法取締役及び執行役員の報酬は、企業価値の持続的な向上を図るインセンティブとして十分機能するよう株主利益と連動した報酬体系とし、個々の役員の報酬の決定に際しては、各職責を踏まえた適正な水準とすることを基本方針としております。具体的には、社外取締役を除く取締役及び執行役員の報酬は、固定報酬としての基本報酬、業績連動報酬としての賞与により構成し、社外取締役を除く取締役には中長期インセンティブとしての株式報酬を、監督機能を担う社外取締役については、職務の独立性確保の観点から、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
国の調達（受注）
- 2023/07/03国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構1,155万円
ＮＥＤＯ先導研究プログラム新産業・革新技術創出に向けた先導研究プログラム非平衡系ＭＩスキームによる未来材料開発期間の劇的短縮
- 2018/07/04国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構8,146万円
省エネ製品開発の加速化に向けた複合計測分析システム研究開発事業省エネ製品開発の加速化に向けた複合計測分析システム研究開発事業
認定・届出
- ＤＸ認定制度経済産業省
- 物品の製造：A 物品の販売：Aデジタル庁
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