主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 11.9%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 72.3%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近営業日の出来高は、直近25営業日の平均の 4.0倍 です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月18日 〜 2026年7月30日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 4.0倍
- 水準トレンド
- 0.99倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 2日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月30日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】 当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社181社、関連会社26社で構成され、事業の核をヘルスケアにおいて、国内・海外で医療関連、ニュートラシューティカルズ関連(注）、消費者関連及びその他（倉庫・運送事業、液晶・分光事業及び化学薬品等）の事業活動を展開しております。 当社は持株会社として、グループ戦略の立案・決定、グループ経営のモニタリング機能を果たすとともに、グループ会社に対して、各種共通サービスの提供を行っております。 なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、…
セグメント別売上構成
- 医療関連事業70.7%1兆7,442億円
- ニュートラシューティカルズ関連事業23.4%5,776億円
- その他の事業4.5%1,124億円
- 消費者関連事業1.4%346億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 大塚グループは、健康に関する未充足あるいは潜在的なニーズや課題を見出し、その解決に向け、新たな健康観や行動変化を社会に提案しています。人々の健康ニーズが、身体的、精神的な側面から、社会的にも満たされた状態であるWell-beingへと進化するなか、疾患の治療から診断、予防、健康維持・増進に至るまで、健康を支える幅広い事業領域の製品・サービスの創出・提供に留まらず、日々の暮らしにおける新たな選択肢や適切な情報の提供、地域との共創等にも取り組み、一人ひとりの健康、そしてその先にあるその人らしい“生き方”に寄り添う価値を届ける企業を目指しています。 なお、文中の将来に関する事項は、…
中期経営計画・IR資料（大塚ホールディングス公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2025 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口）14.69%
- 2野村信託銀行㈱ 大塚創業家持株会信託口9.91%
- 3㈱日本カストディ銀行（信託口）5.64%
- 4STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001（常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部）2.98%
- 5大塚グループ従業員持株会2.37%
- 6㈱阿波銀行2.07%
- 7JP MORGAN CHASE BANK 385781（常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部）1.48%
- 8㈱りそな銀行1.05%
- 9㈱メディパルホールディングス1.00%
- 10日亜化学工業㈱0.90%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 6,303億円
- 前年比 +8.2%
- 純利益
- 983億円
- 前年比 +15.7%
- EPS
- 186.31円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 2兆5,200億円
- 前年比 +2.1%
- 営業利益
- 3,600億円
- 前年比 -24.9%
- 純利益
- 2,650億円
- 前年比 -27%
- EPS / 配当
- 504.94円
- 配当 140円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】 当社は持株会社として、グループ戦略の立案・決定、グループ経営のモニタリング機能を果たすとともに、グループ会社に対して、各種共通サービスの提供を行っております。 当社及び当社グループが保有する投資株式は政策投資及び業務戦略を目的としており、純投資目的である投資株式は保有しておりません。 ① 投資株式の区分の基準及び考え方（ⅰ）純投資目的である投資株式 専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする株式（ⅱ）純投資目的以外の目的である投資株式 専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的としない株式であり、中長期的かつ安定的な当社及び当社グループ、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役1名24百万円
- 社内取締役8名10.92億円
- 社外役員 (一括)9名96百万円
役員一覧
- 大塚 一郎代表取締役会長7,888,000株
- 樋口 達夫取締役相談役209,000株
- 小林 将之取締役94,000株
- 松尾 嘉朗代表取締役副社長93,000株
- 井上 眞代表取締役社長兼CEO87,000株
- 東條 紀子取締役75,000株
- 高木 修一取締役46,000株
- 牧野 祐子取締役CFO38,000株
- 菅原 洋監査役8,000株
- 鳥羽 洋三常勤監査役8,000株
- 三田 万世取締役0株
- 北地 達明取締役
- 大澤 加奈子監査役
- 松谷 有希雄取締役
- 瀬口 二郎取締役
- 辻 さちえ監査役
- 青木 芳久取締役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2011 | 1兆1,546億円 | 922億円 | 165.2円 | 45円 | 7.8% |
| 2012 | 1兆2,181億円 | 1,224億円 | 221.9円 | 58円 | 9.7% |
| 2013 | 1兆4,528億円 | 1,510億円 | 278.07円 | 65円 | 10.8% |
| 2014 | 1兆2,243億円 | 1,431億円 | 264.2円 | 75円 | 9.2% |
| 2015 | 1兆4,274億円 | 1,020億円 | 188.16円 | 100円 | 6.1% |
| 2016 | 1兆1,955億円 | 926億円 | 170.82円 | 100円 | 5.4% |
| 2017 | 1兆2,400億円 | 1,125億円 | 207.6円 | 100円 | 6.4% |
| 2018 | 1兆2,920億円 | 825億円 | 152.24円 | 100円 | 4.7% |
| 2019 | 1兆3,962億円 | 1,272億円 | 234.55円 | 100円 | 7.3% |
| 2020 | 1兆4,228億円 | 1,481億円 | 273.15円 | 100円 | 8.2% |
| 2021 | 1兆4,983億円 | 1,255億円 | 231.32円 | 100円 | 6.5% |
| 2022 | 1兆7,380億円 | 1,339億円 | 247.01円 | 100円 | 6.3% |
| 2023 | 2兆186億円 | 1,216億円 | 224.1円 | 110円 | 5.3% |
| 2024 | 2兆3,299億円 | 3,431億円 | 633.76円 | 120円 | 13.4% |
| 2025 | 2兆4,689億円 | 3,632億円 | 685.06円 | 140円 | 12.6% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- 金融機関35.9%
- 外国法人等29.1%
- 個人・その他21.9%
- その他法人9.8%
- 証券会社3.4%
- 外国個人0.0%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
東京本部・東京都 / 研修施設・徳島県 / 大塚化学㈱徳島工場・徳島県 / 大阪国際美術館・徳島県 / 大塚製薬㈱本社・東京都 / 大塚製薬㈱徳島美馬工場・徳島県 / 大塚製薬㈱徳島工場・徳島県 / 大塚製薬㈱徳島板野工場・徳島県 / 大塚製薬㈱徳島ワジキ工場・徳島県 / 大塚製薬㈱佐賀工場・佐賀県 / 大塚製薬㈱袋井工場・静岡県 / 大塚製薬㈱徳島研究所他３研究所・徳島県
費用内訳FY2025 有報
- その他販管費2,493億円
- 研究開発費2,010億円
- 販売促進費1,956億円
- 給料手当1,382億円
- 減価償却費318億円
- 減価償却費140億円
- 賞与・引当金102億円
- 退職給付費用35億円
- 退職給付費用3.6億円
- 役員報酬・賞与2.6億円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは12.6%（業種中央値 2.7%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定方針1．当社の取締役報酬制度の基本方針当社の企業理念に基づく当社グループの持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を実現し、また、業務執行・経営監督等の機能が、透明性・公平性を保ちつつ適切に発揮されることを目的とした取締役報酬制度としております。具体的には、業務執行取締役の報酬は、基本報酬としての固定報酬、業績連動賞与、非金銭報酬としての株式報酬により構成し、社外取締役については、その職務に鑑み基本報酬としての固定報酬のみを支給することとしております。 2．報酬水準当社のグローバルな事業活動を担う優秀な人材の確保や動機づけに配慮し、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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