主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 9.2%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 56.9%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 52% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.4倍
- 水準トレンド
- 0.48倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】 当社グループは、当社、連結子会社12社及び持分法適用関連会社１社で構成され、「クラウド世代のリーディング・カンパニー」を目指し、クラウドにおける「ソリューション事業」及び「製品事業」を展開しております。 日本のクラウド市場は依然として拡大が続いており、国内大企業ではシステムのクラウド移行が進んでいるものの、それも膨大な社内システムの一部に過ぎません。 2024年9月にIDC Japan 株式会社が発表した国内パブリッククラウドサービス市場予測によると2023年の国内パブリッククラウドサービス市場は、前年比27.5％増の3兆2,609億円（売上額ベース）となりました。また、…
セグメント別売上構成
- ソリューション事業92.9%229億円
- 製品事業7.1%18億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。・経営理念当社は、「先進のテクノロジーと最適な選択で成功を共有する」を経営理念としております。①私たちは一歩先ゆく確かな技術で、最も信頼されるパートナーを目指します②確かな技術力のある社員が、常に先進のテクノロジーとその価値を追求し、お客様にとっての最適を探求します③先進技術の追求による期待を超えるチャレンジと、お客様にとってのベストを誠実に探究することによる信頼の両輪で、お客様を成功に導き、…
大株主FY2025 有報
- 1佐藤 秀哉28.27%
- 2株式会社ＮＴＴデータ15.92%
- 3株式会社マレスカイ7.75%
- 4日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）5.40%
- 5株式会社サーバーワークス2.73%
- 6THE BANK OF NEW YORK 133595（常任代理人 株式会社みずほ銀行）1.76%
- 7台 達雄1.38%
- 8ＳＭＢＣ日興証券株式会社0.71%
- 9BNP PARIBAS FINANCIAL MARKETS（常任代理人 BNPパリバ証券株式会社）0.66%
- 10JPモルガン証券株式会社0.58%
最新の決算（短信）
2026年2月期 決算短信日本基準（連結）
今期実績
- 売上収益
- 281億円
- 前年比 +13.5%
- 純利益
- 16億円
- 前年比 +54.4%
- EPS
- 121.81円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は保有する株式について、主として株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とするものを純投資目的である投資株式に区分し、それ以外を純投資目的以外の目的である投資株式に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容上場株式の政策保有は、当社のサービス及び商品取引等の維持・拡大が期待され、有益かつ重要と判断できる場合に限り行っております。保有意義が不十分である又は資本政策に合致しない政策保有株式については縮減を進めます。また、毎年、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 社内取締役5名1.35億円
- 社外役員 (一括)8名39百万円
役員一覧
- 佐藤 秀哉代表取締役ＣＥＯ社長執行役員3,649,800株
- 今岡 純二取締役専務執行役員64,000株
- 塚田 耕一郎取締役ＣＦＯ専務執行役員58,700株
- 宮田 隆司取締役副社長執行役員10,000株
- 宇野 直樹取締役3,200株
- 山田 誠取締役専務執行役員1,600株
- 亀甲 智彦監査役（非常勤）
- 奥田 良治取締役
- 本橋 和行監査役（常勤）
- 浅野 俊治監査役（非常勤）
- 瀧口 友里奈取締役
- 藤田 直志取締役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 5.7億円 | 1百万円 | 19.6円 | — | 0.6% |
| 2013 | 8.5億円 | -12百万円 | -6.3円 | — | 2.6% |
| 2014 | 11億円 | -24百万円 | -5.67円 | — | 7% |
| 2015 | 16億円 | 72百万円 | 8.1円 | — | 19.4% |
| 2016 | 25億円 | 1.5億円 | 112.93円 | — | 21.7% |
| 2017 | 35億円 | 1.3億円 | 46.65円 | — | 12.2% |
| 2018 | 49億円 | 1.7億円 | 30.64円 | — | 13.1% |
| 2019 | 66億円 | 1.6億円 | 13.38円 | — | 7.1% |
| 2020 | 93億円 | 8.8億円 | 70.35円 | — | 14.7% |
| 2021 | 111億円 | 25億円 | 194.01円 | — | 26.3% |
| 2022 | 126億円 | 3.1億円 | 24.05円 | — | 3.3% |
| 2023 | 154億円 | 3.5億円 | 27.15円 | — | 3.8% |
| 2024 | 191億円 | 3億円 | 23.35円 | — | 2.9% |
| 2025 | 247億円 | 10億円 | 78.94円 | — | 9.2% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- 個人・その他55.9%
- その他法人28.7%
- 外国法人等6.3%
- 金融機関6.2%
- 証券会社2.9%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- 株式会社テラスカイベンチャーズその他連結 100%
- 株式会社Cuonソリューション事業連結 100%
- TerraSky Inc.製品事業連結 100%
- 株式会社テラスカイ・テクノロジーズソリューション事業連結 90.4%
- 株式会社DiceWorksソリューション事業連結 90%
- 株式会社リベルスカイソリューション事業連結 81%
- 株式会社エノキ製品事業連結 71.2%
- 株式会社ＢｅｅＸソリューション事業連結 67.9%
- 株式会社Quemixソリューション事業連結 67.8%
- 株式会社スカイ３６５ソリューション事業連結 55.5%
- TerraSky (Thailand) Co., Ltd.ソリューション事業連結 49%
- TSV１号投資事業有限責任組合その他連結 13%
- 株式会社キットアライブソリューション事業持分 49.4%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / 大阪事業所・大阪府 / 名古屋事業所・愛知県 / 福岡事業所・福岡県 / 上越サテライトオフィス・新潟県 / 秋田サテライトオフィス・秋田県 / 松江サテライトオフィス・島根県 / 本社・北海道 / BeeX本社・東京都 / Cuon本社・東京都 / テラスカイ・テクノロジーズ本社・東京都 / リベルスカイ本社・東京都
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当22億円
- 役員報酬・賞与4.7億円
- 業務委託・手数料4.4億円
- 広告宣伝費2.3億円
- 研究開発費1.7億円
- 退職給付費用80百万円
- 減価償却費31百万円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは8%（業種中央値 11.1%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項取締役の報酬は、株主総会の決議による取締役の報酬総額の限度内で決定しております。決定方針としては、当社グループの業績、事業環境、当該取締役の役割や責任の大きさ、業界水準等を総合的に勘案し、取締役会で決定しております。なお、取締役の報酬限度額は、2019年５月24日開催の株主総会において年額500,000千円以内（定款に定める取締役の員数は10名以内で、本有価証券報告書提出日現在は９名）と決議しております。また、監査役の報酬限度額は、2015年５月28日開催の株主総会において年額50,000千円以内（定款に定める監査役の員数は３名以内で、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- 物品の製造： 物品の販売：B 役務の提供等：Bデジタル庁
3915 テラスカイ を取引するなら
広告NISA成長投資枠の対象銘柄なら売買手数料0円。 1株から買える証券会社もあります。
1日50万円以下の現物取引なら手数料0円
単元未満株対応・口座管理料0円
※広告 / kabucodeは編集基準で証券会社を掲載しています
※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。