主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 3.5%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 57.0%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 41% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.1倍
- 水準トレンド
- 0.59倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 「ＴＳＩホールディングスグループ」は、当社を持株会社として、ファッション・アパレル商品の製造販売に直接関係する事業であるアパレル関連事業と、これに附帯する販売代行及び人材派遣事業、店舗設計監理事業、飲食事業並びに化粧品、香水、石鹸等の仕入及び販売事業などのその他の事業から構成され、当社、連結子会社21社及び持分法適用会社１社によりこれらの事業を展開しております。 なお、当社は特定上場会社等に該当し、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの計数に基づいて判断することとなります。 事業の系統図は概ね以下のとおりです。…
セグメント別売上構成
- アパレル関連事業97.0%1,621億円
- その他の事業3.0%50億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループは、「ファッションエンターテインメントの力で、世界の共感と社会的価値を生み出す。」というパーパスの実現に向けてサステナビリティ経営をすべて事業活動の礎としています。財務価値と非財務価値の両輪をもって、持続可能な事業成長を推進すべく2027年に向けた中期経営計画「TSI Innovation Program 2027(TIP27)」を策定し、前年度までは構造改革による「筋肉質な収益体質への転換」と「経営基盤の再整備」に注力してまいりました。最終年度となる本年度は、これまでの施策を確実に成果へと結びつけるべく営業利益75億円の目標を設定いたしました。この達成に向け、…
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口）13.70%
- 2㈱アルペン6.09%
- 3日本生命保険（相）5.88%
- 4㈱みずほ銀行4.98%
- 5住友不動産㈱4.32%
- 6㈱三井住友銀行3.70%
- 7㈱日本カストディ銀行（信託口）3.51%
- 8㈲理貴3.07%
- 9長谷川文彦2.77%
- 10三宅正彦1.86%
最新の決算（短信）
https://www.tsi-holdings.com pdf 260410_ZENBUN.pdf
今期実績
- 売上収益
- 1,671億円
- 前年比 +6.7%
- 純利益
- 38億円
- 前年比 -75.1%
- EPS
- 60.48円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、主に株式の価値の変動又は株式にかかる配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式当社及び連結子会社のうち、投資株式の貸借対照表計上額（投資株式計上額）が最も大きい会社（最大保有会社）である当社について、以下のとおりであります。…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役1名17百万円
- 社内取締役4名1.11億円
- 社外監査役3名21百万円
- 社外取締役3名30百万円
役員一覧
- 下地 毅代表取締役社長ＣＥＯ47,431株
- 百々 和宏常勤監査役14,419株
- 前川 正典取締役ＣＯＯ4,698株
- 内藤 満取締役ＣＦＯ4,188株
- 澤田 静華監査役2,140株
- 田邊 るみ子取締役2,140株
- 市川 奈緒子取締役1,961株
- 岡田 不二郎監査役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 1,478億円 | -272億円 | -254.09円 | 17.5円 | -22.4% |
| 2013 | 1,855億円 | -18億円 | -15.37円 | 17.5円 | -1.5% |
| 2014 | 1,820億円 | 11億円 | 10.06円 | 17.5円 | 1% |
| 2015 | 1,808億円 | 23億円 | 21.33円 | 17.5円 | 1.9% |
| 2016 | 1,672億円 | 14億円 | 12.5円 | 17.5円 | 1.2% |
| 2017 | 1,591億円 | 37億円 | 33.93円 | 17.5円 | 3.2% |
| 2018 | 1,555億円 | 32億円 | 31.51円 | 17.5円 | 2.9% |
| 2019 | 1,650億円 | — | — | 17.5円 | 0.1% |
| 2020 | 1,701億円 | 22億円 | 23.42円 | 17.5円 | 2.2% |
| 2021 | 1,341億円 | 39億円 | 42.64円 | — | 4% |
| 2022 | 1,404億円 | 10億円 | 11.32円 | 5円 | 1.1% |
| 2023 | 1,545億円 | 31億円 | 35.21円 | 10円 | 3.1% |
| 2024 | 1,554億円 | 48億円 | 59.97円 | 15円 | 5% |
| 2025 | 1,566億円 | 152億円 | 210.02円 | 65円 | 14.9% |
| 2026 | 1,671億円 | 38億円 | 60.48円 | 40円 | 3.7% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 金融機関32.6%
- 個人・その他29.8%
- その他法人20.1%
- 外国法人等13.3%
- 証券会社3.6%
- 外国個人0.6%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- ㈱アルページュアパレル関連事業 婦人服等の企画、製造、卸、小売連結 100%
- ㈱アンドワンダーアパレル関連事業 衣料品等の企画、製造、小売連結 100%
- ㈱エス・グルーヴその他事業 販売代行、人材派遣及び紹介事業連結 100%
- ㈱サンエー・アセットアパレル関連事業 衣料品の企画、製造、販売連結 100%
- ㈱ジャックアパレル関連事業 衣料品等の輸入、卸、小売連結 100%
- ㈱トスカバノックその他事業 合成樹脂関連製品の開発、販売連結 100%
- ㈱ＴＳＩアパレル関連事業 婦人服の企画、卸、小売連結 100%
- ㈱ＴＳＩソーシャルワークスその他事業 生鮮食品の生産販売連結 100%
- ㈱プラックスその他事業 店舗設計監理連結 100%
- (株)READY TO FASHION求人プラットフォームの開発・運営連結 100%
- Urth Caffe JAPAN㈱その他事業 飲食事業連結 100%
- ㈱HYBESアパレル関連事業 衣料品・雑貨等の企画、製造、販売連結 100%
- ㈱ＴＳＩソーイングアパレル関連事業 婦人服縫製加工連結 100%
- Efuego Corp.アパレル関連事業 スポーツ用品等の企画、仕入、販売連結 100%
- MARGARET HOWELL LTD.アパレル関連事業 衣料品の企画、製造、販売連結 100%
- MARGARET HOWELL(FRANCE)S.A.R.L.アパレル関連事業 衣料品の販売連結 100%
- SANEI INTERNATIONAL USA LLCアパレル関連事業 市場調査連結 100%
- VAN NANG BANOK CO.,LTD.その他事業 合成樹脂関連製品の開発・販売連結 100%
- 台湾蒂斯愛股份有限公司アパレル関連事業 衣料品の販売連結 100%
- HUF Worldwide,LLCアパレル関連事業 衣料品等の企画、製造、販売連結 90%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / ㈱ＴＳＩ・東京都 / 〕㈱ジャック・静岡県 / 〕㈱アルページュ・東京都 / 〕Laline Japan㈱・東京都 / 〕㈱HYBES・東京都 / 〔4〕㈱デイトナ・インターナショナル・東京都 / 〕㈱アンドワンダー・東京都
費用内訳FY2026 有報
- 地代家賃177億円
- 給料手当167億円
- 業務委託・手数料98億円
- 荷造運送費52億円
- 減価償却費39億円
- 減価償却費15億円
- 賞与・引当金6億円
- 退職給付費用4.7億円
- 貸倒引当金繰入額9百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは3.7%（業種中央値 4.5%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項各取締役の報酬等の額は、2025年２月期以降、各取締役の報酬を各取締役の役割及び責任に基づく基本報酬、業績連動報酬並びに後述する業績連動型株式報酬から構成されることとしており、社外取締役を過半数とする任意の指名報酬諮問委員会における年度の決算内容、中長期的な企業価値の向上及び持続的成長に向けた取組を勘案した協議を踏まえたうえで、取締役会において最終的に決定することとしております。なお、当事業年度までは、業績連動報酬を基本報酬と別に設けるのではなく、基本報酬の算定において一部業績連動要素を反映することとしておりました。…
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政府データ
認定・届出
- ＤＸ認定制度経済産業省
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