主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 4.7%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 30.8%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 37% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 2.3倍
- 水準トレンド
- 0.63倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 3日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当社グループは、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しております。従来の「J-MAX」、「タイ」、「広州」、「武漢」の区分から、「日本」、「タイ」、「中国」に変更しており、株式会社J-MAX（提出会社）、子会社４社及びその他の関係会社１社で構成されております。「日本」、「タイ」、「中国」の各セグメントにおいて、車体プレス部品及び金型等の製造販売に関する事業を行っており、その主な事業内容と当該事業にかかわる位置づけ及びセグメントとの関連は次のとおりであります。 また、当社と継続的で緊密な事業上の関係にある本田技研工業株式会社（輸送用機械器具等の製造販売等）は主要な取引先であります。 （日本） 日本においては、…
セグメント別売上構成
- J-MAX40.3%190億円
- 広州27.8%131億円
- 武漢18.9%89億円
- タイ13.0%61億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。 （1）会社の経営の基本方針当社グループは、技術を磨き、お客様が望む優れた製品・部品を提供することで『従業員』『お客様』『地域社会』の満足と幸せを追求することを基本方針としております。（2）目標とする経営指標当社グループは、事業規模拡大による持続的な成長と効率性の高い事業運営を目指し、売上高、営業利益及びROA（総資産営業利益率）を主要な経営指標としております。（3）中長期的な会社の経営戦略当社グループは、…
大株主FY2026 有報
- 1東プレ株式会社20.50%
- 2今川 喜章8.84%
- 3本田技研工業株式会社8.55%
- 4株式会社日本カストディ銀行（信託口）4.05%
- 5J-MAX取引先持株会3.21%
- 6名古屋中小企業投資育成株式会社3.21%
- 7今村金属株式会社3.03%
- 8株式会社三菱ＵＦＪ銀行2.81%
- 9株式会社大垣共立銀行（常任代理人 株式会社日本カストディ銀行）2.59%
- 10有限会社イマガワ2.59%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 519億円
- 前年比 +10.2%
- 純利益
- 8.9億円
- EPS
- 77.66円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 500億円
- 前年比 -3.7%
- 営業利益
- 24億円
- 前年比 +29.1%
- 純利益
- 10億円
- 前年比 +12.2%
- EPS / 配当
- 87.14円
- 配当 8円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が運用益の獲得であるものを純投資目的である投資株式、事業活動を行っていくうえで様々な企業との協力関係を構築する中で、取引の安定維持・拡大、資金調達の安定及びＣＳＲの維持・向上等により中長期的な企業価値向上を図ることを目的に、必要と判断する企業の株式を取締役会で協議のうえ、取得及び保有をしているものを純投資目的以外の目的である投資株式としております。 純投資目的以外の目的である投資株式の議決権行使に当たっては、個々の議案を精査した上で、投資先企業の中長期的な企業価値向上の重視、株主利益の重視及び当社への影響等の観点から総合的に賛否を判断し、適切に行使します。また、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 社内取締役6名93百万円
- 社外役員 (一括)6名22百万円
役員一覧
- 山 﨑 英 次代表取締役社長執行役員38,000株
- 猪 熊 篤 俊取締役専務執行役員34,000株
- 棚 橋 哲 郎取締役常務執行役員19,000株
- 青 山 秀 美取締役（監査等委員）18,000株
- 澁 谷 英 司取締役（監査等委員）3,000株
- 竹 内 治 彦取締役（監査等委員）2,000株
- 松 浦 孝一郎取締役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 366億円 | -11億円 | -114.91円 | — | -22.4% |
| 2013 | 519億円 | 5.5億円 | 55.82円 | 4円 | 10.3% |
| 2014 | 660億円 | 9.6億円 | 101.13円 | 4円 | 13.8% |
| 2015 | 637億円 | -34億円 | -385.74円 | — | -48.2% |
| 2016 | 674億円 | -30億円 | -346.4円 | — | -71.4% |
| 2017 | 555億円 | 17億円 | 195.22円 | — | 60.8% |
| 2018 | 503億円 | 19億円 | 193.39円 | — | 38.9% |
| 2019 | 502億円 | 23億円 | 198.91円 | 3円 | 28.2% |
| 2020 | 486億円 | 24億円 | 204.9円 | 8円 | 22.4% |
| 2021 | 448億円 | 25億円 | 212.96円 | 10円 | 18.9% |
| 2022 | 457億円 | 20億円 | 170.1円 | 12円 | 12.2% |
| 2023 | 524億円 | 13億円 | 110.66円 | 16円 | 6.7% |
| 2024 | 543億円 | -10億円 | -89.45円 | 18円 | -5.1% |
| 2025 | 471億円 | -33億円 | -286.34円 | 4円 | -17.3% |
| 2026 | 519億円 | 8.9億円 | 77.66円 | 5円 | 4.8% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他43.4%
- その他法人41.4%
- 金融機関11.6%
- 証券会社1.9%
- 外国法人等1.4%
- 外国個人0.3%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- タイ・マルジュン社プレス成形部品事業連結 95.5%
- 広州丸順汽車配件有限公司プレス成形部品事業、金型事業連結 90%
- 武漢丸順汽車配件有限公司プレス成形部品事業連結 90%
- インディアナ・マルジュン社プレス成形部品事業、金型事業連結 80%
- 福建丸順新能源汽車科技有限公司プレス成形部品事業連結 54.7%
- 東プレ株式会社プレス関連製品事業及び定温物流関連事業持分 20.6%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・上石津工場・岐阜県 / 浅西工場・岐阜県 / 養老工場・岐阜県 / 鈴鹿工場・三重県 / 岡山工場・岡山県 / タイ・マルジュン社本社及び工場 / 広州丸順汽車配件有限公司本社及び工場 / 武漢丸順汽車配件有限公司本社及び工場
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当5.8億円
- 研究開発費1.3億円
- 減価償却費1.3億円
- 福利厚生費1.3億円
- 福利厚生費91百万円
- 役員報酬・賞与60百万円
- 地代家賃40百万円
- その他販管費21百万円
- 賞与・引当金18百万円
- 退職給付費用10百万円
- 株式報酬6百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは4.4%（業種中央値 6%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方法に係る事項ａ．決定方針の決定方法当社の取締役会は、過半数を独立社外取締役で構成する任意の指名・報酬委員会による審議を経て、2025年５月19日開催の取締役会において取締役の個人別の報酬等の内容の決定方針を決議しております。ｂ．決定方針の内容の概要役員報酬の考え方と手続き・取締役（監査等委員、非業務執行取締役及び社外取締役を除く。）及び委任型執行役員の報酬は、月額報酬、賞与及び株式報酬による構成とし、会社業績との連動性を確保し、業績や成果を反映させた報酬体系とします。・報酬の考え方については、指名・報酬委員会で審議を行い、取締役会にて決定することで、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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