主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 16.9%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 17.2%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 16% 下回っています。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月24日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 1.8倍
- 水準トレンド
- 0.84倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 4日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社の企業集団は、当社、親会社、子会社5社、関連会社1社およびその他の関係会社で構成され、当社および子会社は、半導体および電子部品などの売買を主な事業としております。当社の親会社である豊田通商株式会社は総合商社であり、8つの事業領域とそれをサポートするコーポレート部門により事業を展開しています。その他の関係会社である株式会社ネクスティエレクトロニクスは、豊田通商株式会社の連結子会社であり、多数の外国系半導体メーカー製の半導体および電子部品などの売買を主な事業としております。当社は、…
セグメント別売上構成
- セグメント計100.0%4,217億円
- 海外69.8%2,944億円
- 日本30.2%1,273億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1)当社の経営理念当社グループは、経営理念である「先端技術の提供とグローバルなパートナーシップを通じて、顧客・社会の現在(いま)と、ひとつ先の未来に貢献します」のもと、サムスングループとの関係を強みとした事業展開と豊田通商グループとのシナジーを通じて、お客様に密着したきめ細かなサービスを提供し、お客様に満足していただくことを経営の基本方針としております。 (2)中期経営計画について当社グループは、…
大株主FY2026 有報
- 1豊田通商株式会社26.62%
- 2株式会社ネクスティエレクトロニクス23.51%
- 3日本サムスン株式会社12.23%
- 4日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)5.91%
- 5MSIP CLIENT SECURITIES(常任代理人 モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社)1.59%
- 6株式会社日本カストディ銀行(信託口)1.39%
- 7モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社1.23%
- 8BNYM AS AGT/CLTS NON TREATY JASDEC(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)0.46%
- 9上田八木短資株式会社0.41%
- 10SMBC日興証券株式会社0.34%
最新の決算(短信)
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 6,337億円
- 前年比 +50.3%
- 純利益
- 100億円
- 前年比 +79.2%
- EPS
- 1,472.71円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 7,500億円
- 前年比 +18.4%
- 営業利益
- 182億円
- 前年比 -3.1%
- 純利益
- 110億円
- 前年比 +9.8%
- EPS / 配当
- 1,617.43円
- 配当 600円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】①投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、その投資株式が専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的としているものを純投資目的である株式と区分し、それ以外の投資株式を純投資目的以外の目的である投資株式と区分しています。純投資目的である投資株式および純投資目的以外の投資株式について、現在保有しておらず、今後も保有しない方針であります。 ②保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式該当事項はありません。 ③保有目的が純投資目的である投資株式該当事項はありません。
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 社内監査役2名20百万円
- 社内取締役3名70百万円
- 社外役員 (一括)6名35百万円
役員一覧
- 中尾 清隆代表取締役社長営業本部長0株
- 西本 博取締役営業本部長代理兼 車載統括部長0株
- 世古 昌平取締役
- 前田 辰巳社外取締役
- 山田 強取締役
- 山田 順社外監査役
- 岡本 正常勤監査役
- 本田 敦子社外取締役
- 浅井 敏保社外取締役
- 益山 順光常務取締役管理本部長
- 行天 慶太社外監査役
- 黄 泰成社外取締役
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 1,514億円 | 24億円 | 349.07円 | 50円 | 11.6% |
| 2013 | 1,375億円 | 12億円 | 175.2円 | 50円 | 5.4% |
| 2014 | 1,747億円 | 11億円 | 154.61円 | 40円 | 4.6% |
| 2015 | 1,719億円 | 11億円 | 155.33円 | 40円 | 4.4% |
| 2016 | 1,894億円 | 12億円 | 173.14円 | 50円 | 4.7% |
| 2017 | 1,567億円 | 12億円 | 180.86円 | 60円 | 4.8% |
| 2018 | 1,976億円 | 17億円 | 256.03円 | 80円 | 6.4% |
| 2019 | 2,176億円 | 19億円 | 279.72円 | 90円 | 6.7% |
| 2020 | 2,604億円 | 34億円 | 497.32円 | 150円 | 11.1% |
| 2021 | 3,024億円 | 34億円 | 506.68円 | 170円 | 10.8% |
| 2022 | 4,628億円 | 64億円 | 938.04円 | 300円 | 18% |
| 2023 | 4,176億円 | 49億円 | 721.37円 | 300円 | 12% |
| 2024 | 3,707億円 | 21億円 | 308.23円 | 200円 | 4.7% |
| 2025 | 4,217億円 | 56億円 | 821.69円 | 300円 | 11.7% |
| 2026 | 6,337億円 | 100億円 | 1,472.71円 | 540円 | 18.4% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- その他法人63.7%
- 個人・その他22.2%
- 金融機関5.8%
- 証券会社4.3%
- 外国法人等3.9%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- ATMD (HONG KONG) LIMITED半導体および電子部品の売買連結 100%
- ATMD ELECTRONICS (SHANGHAI) LIMITED半導体および電子部品の売買連結 100%
- ATMD ELECTRONICS (SHENZHEN) LIMITED半導体および電子部品の売買連結 100%
- ATMD ELECTRONICS (SINGAPORE) PTE. LTD.半導体および電子部品の売買連結 100%
- 豊田通商株式会社総合商社持分 50.1%
- ITGマーケティング株式会社電子計算装置および周辺機器装置の開発、販売持分 38.9%
- 株式会社ネクスティエレクトロニクス半導体および電子部品の売買持分 23.5%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当19億円
- 保険料5.6億円
- 賞与・引当金3.8億円
- 業務委託・手数料3.6億円
- 減価償却費2.6億円
- 地代家賃2.3億円
- 退職給付費用65百万円
- 貸倒引当金繰入額50百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは18.4%(業種中央値 7.8%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、2021年2月26日開催の取締役会において、会社法第361条第7項に基づき、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を決議しております。また、報酬等の額の決定にあたっては、役員報酬委員会で審議を行い、取締役会で決定するプロセスとしております。取締役会は、役員報酬委員会に取締役の個人別の報酬等の審議につき諮問を行い、役員報酬委員会は、当該事業年度における個別の具体的な支給金額と当社業績を検証し、個人別の報酬等の決定方針に定めるとおり、各取締役の職責、当社の業績を踏まえて具体的な報酬金額が決定されていることを確認した旨の答申を行っております。当社は、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
2737 トーメンデバイス を取引するなら
広告NISA成長投資枠の対象銘柄なら売買手数料0円。 1株から買える証券会社もあります。
1日50万円以下の現物取引なら手数料0円
単元未満株対応・口座管理料0円
※広告 / kabucodeは編集基準で証券会社を掲載しています
※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。