主要指標
基準株価: 70円(2026-06-17 終値)
- PER株価収益率。株価÷1株利益。一般に低いほど割安とされる
- —
- PBR株価純資産倍率。株価÷1株純資産。1倍が解散価値の目安
- 2.44倍
- ROE自己資本利益率。純利益÷自己資本。資本効率の指標
- -9.1%
- 配当利回り1株配当÷株価(直近通期実績ベース)
- 0.71%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 40.6%
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、親会社である株式会社ジー・コミュニケーション、連結子会社である株式会社敦煌、株式会社タケモトフーズ、株式会社壁の穴、株式会社丸七、株式会社DBT、株式会社ジー・アクアパートナーズ、株式会社ジー・アカデミ、株式会社ふらんす亭及びエコー商事株式会社、関連会社であるクレハスライヴ株式会社より構成されており、親会社の株式会社ジー・コミュニケーションの傘下には外食を運営する企業や福祉事業などの複数の企業群が存在しております。当社及び当社の関係会社の事業における当社及び関係会社の位置付け及びセグメントの関連は、次のとおりであります。 (外食事業)当社は、外食事業として、…
セグメント別売上構成
- 外食事業94.1%239億円
- 教育事業5.9%15億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末において当社グループが判断したものであります。(1) 経営方針当社グループは、全ブランド、業態において「食を通して幸せになっていただく、食を通して笑顔を作り出す」というモットーのもと、日々の店舗運営に励んでおります。そして「不易流行」の言葉どおり、伝統・歴史は重んじつつ、変えるべき部分は変える。つまり、リブランディングによって、新たな価値観を創造してまいります。 (2) 経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等当社グループは、キャッシュフロー獲得のベースとなる償却前営業利益である「EBITDA」(注)を重視しており、…
中期経営計画・IR資料(焼肉坂井ホールディングス公式IR)
配当方針FY2025 有報
【配当政策】当社は、株主に対する利益還元を経営の重要政策と位置付け、将来の事業拡大に備え、内部留保による企業体質の強化を図りながら、安定した配当を維持していくことを基本方針としております。株主の皆様への利益還元については、当社は、年1回期末配当で行うことを基本方針としております。当社は、会社法第459条の規定に基づき、取締役会の決議によって剰余金の配当を行うことができる旨を定めております。当事業年度の剰余金の配当につきましては、上記の配当方針のもと、1株当たり0.5円としております。内部留保金につきましては、今後予想される経営環境の変化に対応すべく、さらなる展開を図るために有効投資してまいりたいと考えております。また、当社は、「取締役会の決議により、毎年9月30日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。 (注) 基準日が当事業年度に属する剰余金の配当は、…
大株主FY2025 有報
- 1株式会社ジー・コミュニケーション50.35%
- 2沼田 昭二9.61%
- 3焼肉坂井ホールディングス取引先持株会1.08%
- 4アリアケジャパン株式会社0.94%
- 5野村證券株式会社0.48%
- 6株式会社J・ART0.34%
- 7江川 春延0.25%
- 8モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社0.25%
- 9BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNYM GCMCLIENT ACCTS M ILM FE(常任代理人株式会社三菱UFJ銀行)0.20%
- 10岡田 甲子男0.17%
最新の決算(短信)
2026年3月期決算短信〔日本基準〕(連結)
- 売上収益
- 242億円
- 前年比 +3%
- 純利益
- -4.2億円
- EPS
- -1.78円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、当該投資株式を専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的として保有する場合を純投資目的、それ以外の目的で当該投資株式を保有する場合を純投資目的以外の目的として区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式について、当該株式の保有が安定的な取引関係の構築や業務提携関係等の維持・強化に繋がり、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬(区分別)
- 社内監査役1名6百万円
- 社内取締役4名97百万円
- 社外役員 (一括)4名17百万円
役員一覧
- 杉本 英雄代表取締役会長378,000株
- 稲吉 史泰取締役第二営業本部長203,000株
- 山下 淳取締役管理本部長兼 戦略支援本部長150,000株
- 髙橋 仁志代表取締役社長107,000株
- 間宮 友久常勤監査役18,000株
- 佐藤 加代子監査役17,000株
- 小林 明夫監査役
- 星谷 哲男取締役
- 畑中 裕取締役
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 169億円 | 8億円 | 11.55円 | — | 19% |
| 2013 | 155億円 | 1.3億円 | 1.72円 | — | 2.7% |
| 2014 | 237億円 | 6.6億円 | 4.82円 | 0.5円 | 9.7% |
| 2015 | 280億円 | 6.3億円 | 3.61円 | 0.5円 | 6.8% |
| 2016 | 276億円 | 5.5億円 | 2.88円 | 0.5円 | 5.5% |
| 2017 | 267億円 | -1.3億円 | -0.67円 | 0.5円 | -1.3% |
| 2018 | 254億円 | -3.7億円 | -1.93円 | 0.5円 | -3.8% |
| 2019 | 248億円 | -7億円 | -3.68円 | 0.5円 | -7.7% |
| 2020 | 280億円 | -15億円 | -7.83円 | — | -19% |
| 2021 | 197億円 | -20億円 | -8.74円 | — | -29.1% |
| 2022 | 183億円 | 4.6億円 | 1.96円 | 0.5円 | 6.6% |
| 2023 | 231億円 | 2.8億円 | 1.18円 | 0.5円 | 3.8% |
| 2024 | 228億円 | 2.4億円 | 1円 | 0.5円 | 3.2% |
| 2025 | 235億円 | -6.1億円 | -2.61円 | 0.5円 | -8.6% |
株主構成(所有者別)FY2025 有報
- その他法人52.4%
- 個人・その他46.2%
- 証券会社0.8%
- 外国法人等0.5%
- 外国個人0.1%
- 金融機関0.0%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- 株式会社ジー・アカデミー休眠会社連結 100%
- 株式会社タケモトフーズ外食店舗の運営連結 100%
- 株式会社丸七外食店舗の運営連結 100%
- 株式会社壁の穴外食店舗の運営連結 100%
- 株式会社敦煌外食店舗の運営連結 100%
- 株式会社DBT外食店舗の運営連結 100%
- 株式会社ジー・アクアパートナーズ外食店舗の運営連結 94.7%
- 株式会社ふらんす亭外食店舗の運営連結 45%
- エコー商事株式会社豊洲市場の買参権の保有持分 100%
- 株式会社ジー・コミュニケーショングループホールディング会社、コンサルティング事業持分
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・愛知県 / 仙台青葉政岡通店・宮城県 / ㈱敦煌山口宇部店・山口県 / ㈱タケモトフーズりんくう店・大阪府 / 業外食店舗他――――5㈱壁の穴札幌ステラプレイス店・北海道 / ㈱丸七上大岡店・神奈川県 / ㈱ふらんす亭新宿西口店・東京都 / ㈱ジー・アクアパートナーズキッチンせとうち店・香川県
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当65億円
- 地代家賃24億円
- その他販管費12億円
- 減価償却費3.4億円
- 役員報酬・賞与1.4億円
- 賞与・引当金47百万円
- 退職給付費用0百万円
- 貸倒引当金繰入額-3百万円
同業ポジション(ROE)
FY2025 のROEは-8.6%(業種中央値 8.4%)。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針イ取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針に関する事項当社は、2021年3月29日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針(以下「決定方針」といいます。)を定め、2021年6月29日開催の取締役会において決定方針を一部改定しております。その概要といたしまして、当社の取締役の報酬体系は、定額の基本報酬の他、会社業績の向上及び中長期的な企業価値向上を図ることを目的とした業績連動報酬である賞与、中長期的なインセンティブの付与及び株主価値の共有を目的とした譲渡制限付株式報酬により構成されることとし、取締役の個人別の報酬の決定に際しては、…
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