主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 3.1%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 40.5%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月30日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.1倍
- 水準トレンド
- 0.91倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 2日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月30日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループは、連結子会社14社、関連会社３社により構成されております。 主要な会社名 連結子会社株式会社イタリアントマト株式会社イノダコーヒ株式会社アマンドニック食品株式会社キーコーヒーコミュニケーションズ株式会社株式会社キョーエイコーポレーションキーアソシエイツ株式会社スラウェシ興産株式会社PT.TOARCO JAYAhonu加藤珈琲店株式会社有限会社オーギュスト台湾キーコーヒー株式会社 関連会社で持分法適用会社株式会社アイラ沖縄株式会社銀座ルノアールアライドコーヒーロースターズ株式会社 当社グループが営んでいるセグメントの内容と、グループ各社の位置づけは次のとおりであります。…
セグメント別売上構成
- コーヒー関連事業89.8%699億円
- 飲食関連事業5.4%42億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】(1) 会社の経営の基本方針 当社グループは、品質第一主義に基づき、コーヒーを栽培・加工し、安心・安全にお客様に届けるまでのバリューチェーンを担っております。「コーヒーを究めよう。」、「お客様を見つめよう。」、「そして、心にゆたかさをもたらすコーヒー文化を築いていこう。」との企業理念を共有し、目指すべき「キーコーヒービジョン」として次の３つの項目を掲げております。・コーヒーに関して、信頼度№１の会社であること。・コーヒーの可能性を追求し、その価値を提供できる会社であること。・そして、お客様から最初に選ばれるコーヒー会社であること。 こうした企業理念、ビジョンに基づいた日々の活動により、…
中期経営計画・IR資料（キーコーヒー公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1博友興産有限会社10.47%
- 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）8.91%
- 3キーコーヒー取引先持株会2.87%
- 4柴 田 裕2.40%
- 5三井物産株式会社1.78%
- 6株式会社みずほ銀行1.40%
- 7株式会社日本カストディ銀行（信託E口）1.22%
- 8株式会社日本カストディ銀行（信託口）1.21%
- 9前田建設工業株式会社0.92%
- 10日本生命保険相互会社0.83%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 931億円
- 前年比 +19.6%
- 純利益
- 9.9億円
- 前年比 +361.3%
- EPS
- 46.14円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 950億円
- 前年比 +2.1%
- 営業利益
- 9億円
- 前年比 -16.4%
- 純利益
- 7.5億円
- 前年比 -24.1%
- EPS / 配当
- 35円
- 配当 12円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、株式の価値の変動または配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式（政策保有株式）に区分しております。② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、取引の安定的かつ継続的な維持・強化を保有方針としており、毎年、取締役会において保有する全銘柄について保有目的、過去１年間の取引状況、配当金額などを具体的に精査し、保有の継続性または売却等による縮減を判断することとしております。…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 監査等委員1名17百万円
- 社内取締役5名1.44億円
- 社外役員 (一括)3名18百万円
役員一覧
- 柴 田 裕代表取締役社長502,220株
- 川 股 一 雄取締役会長14,800株
- 小 澤 信 宏取締役副社長執行役員10,700株
- 中 川 幸 三取締役(監査等委員) （注）１1,900株
- 中 野 正 崇取締役常務執行役員600株
- 安 藤 昌 也取締役専務執行役員400株
- 東 志 穂取締役(監査等委員) （注）１
- 柴 本 淑 子取締役(監査等委員) （注）１
- 渡 部 聡取締役(監査等委員)
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 537億円 | -70百万円 | -3.17円 | 10円 | -0.2% |
| 2013 | 536億円 | 11億円 | 49.36円 | 12円 | 3.3% |
| 2014 | 536億円 | 10億円 | 45.25円 | 15円 | 3% |
| 2015 | 563億円 | 8.1億円 | 35.66円 | 16円 | 2.3% |
| 2016 | 649億円 | 7.5億円 | 33.48円 | 17円 | 2.1% |
| 2017 | 630億円 | 11億円 | 51.04円 | 18円 | 3.2% |
| 2018 | 630億円 | 3.2億円 | 14.42円 | 18円 | 0.9% |
| 2019 | 636億円 | 2.3億円 | 10.95円 | 18円 | 0.7% |
| 2020 | 627億円 | 7.3億円 | 33.9円 | 20円 | 2.2% |
| 2021 | 526億円 | -41億円 | -190.8円 | 5円 | -12.9% |
| 2022 | 557億円 | 7.4億円 | 34.69円 | 10円 | 2.5% |
| 2023 | 633億円 | 1.7億円 | 8.08円 | 10円 | 0.6% |
| 2024 | 738億円 | 1.8億円 | 8.42円 | 12円 | 0.6% |
| 2025 | 778億円 | 2.1億円 | 15.99円 | 12円 | 0.7% |
| 2026 | 931億円 | 9.9億円 | 46.14円 | 12円 | 3.2% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他67.0%
- その他法人16.3%
- 金融機関13.9%
- 外国法人等2.1%
- 証券会社0.5%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- ㈱アマンド飲食関連事業連結 100%
- honu加藤珈琲店㈱その他連結 100%
- ㈱イタリアントマト飲食関連事業連結 99.5%
- ニック食品㈱その他連結 82.31%
- ㈱アイラ沖縄レギュラーコーヒーの製造仕入販売及び、飲料・食品の仕入販売持分 34.5%
- ㈱銀座ルノアール飲食店事業持分 34.13%
- アライドコーヒーロースターズ㈱コーヒー生豆の焙煎及びレギュラーコーヒーの加工・販売持分 15%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
東北工場東北物流課・宮城県 / 関東工場関東物流課開発研究所・千葉県 / 九州工場九州物流課・佐賀県 / ＫＣ札幌ビル 札幌支店 北海道支社・北海道 / ＫＣ仙台ビル 東北支社・宮城県 / 新潟営業所・新潟県 / 東京デポ・東京都 / 中部支社 中部事務センター 名古屋支店 名古屋デポ・愛知県 / ＫＣ大阪ビル 近畿支社 大阪支店・大阪府 / 神戸デポ 神戸営業所 神戸デポ・兵庫県 / ＫＣ福岡ビル 九州支社 福岡支店 福岡デポ・福岡県 / ＫＣビル本社・東京都
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当50億円
- その他販管費32億円
- 荷造運送費22億円
- 福利厚生費9.1億円
- 地代家賃8.6億円
- 賞与・引当金4.5億円
- 減価償却費4億円
- 役員報酬・賞与2.7億円
- その他販管費2.2億円
- 研究開発費2.1億円
- 減価償却費53百万円
- 貸倒引当金繰入額23百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは3.1%（業種中央値 6.9%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は社外取締役３名を含む取締役会における取締役の個人別の報酬等の内容についての決定に関する方針の原案の協議を経て、2024年６月20日開催の取締役会において、会社法第361条第７項の規定に基づき、取締役の報酬等の内容についての決定に関する方針を以下のとおり決定しました。また、当社では、取締役会の決議により委任を受けた代表取締役社長は、取締役の個人別の基本報酬を決定するに際して、監査等委員会の意見を聞き、当該意見を尊重して決定しています。取締役会は、当該事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
国の調達（受注）
- 2024/03/22環境省2,570万円
令和６年度気候変動に脆弱な小規模コーヒー生産者の明るい未来提案業務［総合評価落札方式］
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