主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 38.4%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 49.1%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 44% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.4倍
- 水準トレンド
- 0.56倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 2日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】(1)事業の内容当社グループは、当社ならびに連結子会社であるデジタルエクスペリエンス株式会社、株式会社ニチナンおよび株式会社ヒラミヤの４社にて構成されております。当社グループは、パーパス「人と社会のコミュニケーションにココロを通わせ、未来へつなげる原動力をつくる。」のもと、リアル・デジタルの両方を通じて人の“体験”を統合的にデザインし、企業や社会の課題解決に貢献しています。 (2)事業系統図
セグメント別売上構成
- リアルエクスペリエンス＆コミュニケーション61.1%65億円
- デジタルエクスペリエンス＆コミュニケーション7.3%7.8億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループは、当社および連結子会社であるデジタルエクスペリエンス株式会社、株式会社ニチナン、株式会社ヒラミヤの４社で構成されています。当社グループは、「人と社会のコミュニケーションにココロを通わせ、未来へつなげる原動力をつくる」をパーパスに掲げ、クライアントの成長やマーケティング課題解決を実現するパートナーとして、コミュニケーションに関わるあらゆる「表現」「手段」「環境」をデザインし、感性あふれる豊かな社会づくりを目指しております。当社グループを取り巻く事業環境につきましては、国内経済が緩やかな回復基調で推移する一方、原材料価格や人件費の上昇、海外経済の不確実性など、…
中期経営計画・IR資料（博展公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2025 有報
- 1株式会社Ｔ＆Ｐホールディングス37.31%
- 2博展従業員持株会4.86%
- 3株式会社ティーケーピー3.88%
- 4博展取引先持株会3.66%
- 5株式会社日本カストディ銀行（信託Ｅ口）1.99%
- 6田口 徳久1.95%
- 7株式会社日本カストディ銀行（信託口）1.30%
- 8丹野 典子1.17%
- 9原田 淳0.94%
- 10鷲 禎弘0.94%
最新の決算（短信）
今期実績
- 売上収益
- 48億円
- 前年比 +13.5%
- 純利益
- 1億円
- 前年比 -47.3%
- EPS
- 6.49円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】①投資株式の区分の基準及び考え方当社は、投資株式について、株式の価値の変動または配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式と、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式（政策保有株式）に区分しております。 ②保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、グループの持続的な成長と中長期的な企業価値の向上に資すると認められる場合を除き、原則として政策保有株式を取得・保有しないことを基本方針としております。すでに保有する政策保有株式については、保有目的、取引状況、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 監査等委員1名15百万円
- 社内取締役3名1.44億円
- 社外役員 (一括)3名18百万円
役員一覧
- 田口 徳久代表取締役会長執行役員311,600株
- 原田 淳代表取締役社長執行役員CEO150,300株
- 田中 雅樹取締役（常勤監査等委員）72,300株
- 藤井 由康取締役常務執行役員CFO31,600株
- 石塚 陽子社外取締役(監査等委員)1,500株
- 山下 美砂社外取締役
- 渡邉 一治社外取締役（監査等委員）
- 石原 洋子社外取締役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 40億円 | 1.9億円 | 57.09円 | 2000円 | 28.2% |
| 2013 | 49億円 | 2.2億円 | 64.23円 | 12円 | 25% |
| 2014 | 56億円 | 1.6億円 | 47.81円 | 14円 | 15.8% |
| 2015 | 63億円 | 50百万円 | 7.05円 | 14円 | 4.2% |
| 2016 | 81億円 | 98百万円 | 26.33円 | 14円 | 8% |
| 2017 | 93億円 | -3.7億円 | -96.29円 | 14円 | -34.8% |
| 2018 | 118億円 | 2.4億円 | 61.64円 | 16円 | 24.4% |
| 2019 | 129億円 | 77百万円 | 9.87円 | 20円 | 7.5% |
| 2020 | 73億円 | -1.9億円 | 51.92円 | 17円 | 36.6% |
| 2021 | 106億円 | 7.6億円 | -24.29円 | 10円 | 56% |
| 2022 | 139億円 | 5.5億円 | 97.24円 | 20円 | 29.6% |
| 2023 | 131億円 | 6.8億円 | 72.12円 | 27円 | 29.3% |
| 2024 | 188億円 | 10億円 | 64.54円 | 19円 | 33.3% |
| 2025 | 233億円 | 19億円 | 122.62円 | 30円 | 45.8% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- 個人・その他51.1%
- その他法人41.5%
- 金融機関3.3%
- 証券会社2.0%
- 外国法人等2.0%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- ㈱ニチナン展示会、商業施設、アミューズメント施設などの企画・設計・施工連結 100%
- ㈱ヒラミヤ商業施設の什器・装飾品等の製造、自動車・特殊車両の部品製造連結 100%
- デジタルエクスぺリエンス㈱動画編集配信プラットフォーム・デジタルサイネージ・アプリ開発などのＩＴソリューションサービス連結 95.68%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / T-BASE・東京都 / E-BASE・埼玉県 / 西日本事業所・大阪府 / 中部営業所・愛知県 / デジタルエクスペリエンス㈱本社・東京都 / ㈱ニチナン本社・大阪府 / ㈱ヒラミヤ本社・神奈川県
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当20億円
- 賞与・引当金4億円
- 退職給付費用76百万円
- 貸倒引当金繰入額1百万円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは45.8%（業種中央値 10.3%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項ａ.基本方針の概要役員の報酬は、中長期的な企業価値の継続的向上と持続的成長実現のため、貢献意欲や士気向上を高める報酬体系とし、個々の役員の役割や責任に応じた適正な水準とすることを基本方針としております。ｂ.役員の報酬の内容役員の報酬は、固定報酬としての金銭報酬と業績連動報酬としての金銭報酬および非金銭報酬等で構成しております。ｃ.金銭報酬の個人別報酬等の額の決定に関する方針株主総会で決議された報酬限度額の範囲内において、職責の大きさに応じた役位ごとの固定金銭報酬と業績に応じた短期業績連動の金銭報酬とし、在任期間中、毎月定期的に支給しております。…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
国の調達（受注）
- 2023/06/29環境省1,496万円
令和５年度気候変動脆弱コミュニティ強靭化ＬＬＡ・ＮｂＳ事例収集発信業務［総合評価落札方式］
- 2017/11/29経済産業省2,050万円
平成２９年度中小企業・小規模事業者・商店街の取組事例に関する調査事業
- 2017/06/20経済産業省3,666万円
平成２９年度ものづくり日本大賞（第７回）関連実施事業
認定・届出
- 競争参加資格法務省
- 競争参加資格法務省
- 競争参加資格法務省
- 物品の製造：A 物品の販売：A 役務の提供等：Aデジタル庁
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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。