主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 4.9%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 76.3%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 16% 下回っています。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月17日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 0.4倍
- 水準トレンド
- 0.84倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社は特殊土木工事等事業、住宅関連工事事業、環境関連工事事業、建築事業、機械製造販売等事業及び再生可能エネルギー等事業の6分野での事業活動を展開しております。当社の事業に係わる位置付け及び事業内容は次のとおりであります。なお、当社が行っている事業内容とセグメントにおける事業区分は同一です。 セグメント別事業事 業 内 容事業区分(1)特殊土木工事等事業様々な工法による地盤改良工事、推進工事、地中連続壁工事、地中障害物撤去工事、液状化対策工事などや法面補強工事施工(2)住宅関連工事事業住宅基礎補強工事や構造物修復工事(3)環境関連工事事業太陽光発電設備築造工事や風力発電工事、地中熱を利用したエネルギー事業、…
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中における将来に関する事項は、当事業年度末現在において当社が判断したものであります。 (1) 会社の経営基本方針当社は、創業以来「働いて良かったといえる職場づくり」「社会に存在価値のある職場づくり」を経営理念とし、「建設で拓く豊かな都市づくり」「職域で自己を磨く人こそ建設人」を経営スローガンに、「自然資本と人的資本を明日に継(つな)ぐ建設力」という価値観を常に共有しながら、第59期(2026年1月期)から第61期(2028年1月期)を最終年度とする中期経営計画を策定しスタートさせました。策定にあたっては、…
中期経営計画・IR資料(太洋基礎工業公式IR)古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1豊 住 清28.47%
- 2太洋基礎工業取引先持株会6.45%
- 3㈱あいち銀行4.51%
- 4岐阜信用金庫3.28%
- 5太洋基礎工業従業員持株会3.19%
- 6日本エコシステム㈱3.13%
- 7瀧上工業㈱3.13%
- 8㈱三東工業社3.01%
- 9徳倉建設㈱2.89%
- 10内藤征吾2.57%
最新の決算(短信)
今期実績
- 売上収益
- 39億円
- 前年比 +0.6%
- 純利益
- 2.4億円
- 前年比 +53.5%
- EPS
- 118.44円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方純投資目的である投資株式とは、株式の配当や値上がり益を得ることを目的として保有する株式を意図し、純投資目的以外の目的である株式とは、発行会社との関係性から事業上の何らかの便益を目的として保有する株式と位置付けております。当社では、純投資目的の投資は行わず、純投資目的以外の目的である投資株式のみを保有する方針としております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は発行会社との関係性において、中長期的な関係維持のための取引先への出資など、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員1名9百万円
- 社内取締役8名89百万円
- 社外役員 (一括)3名7百万円
役員一覧
- 豊 住 清取締役建築本部長568,200株
- 加 藤 行 正代表取締役会長11,600株
- 六 鹿 敏 也代表取締役社長9,700株
- 市 岡 秀 夫取締役長野支店長9,100株
- 加 藤 敏 彦常務取締役技術本部長8,900株
- 岡 田 浩取締役大阪支店長6,300株
- 奥 山 喜 裕常務取締役営業本部長5,400株
- 土 屋 敦 雄専務取締役施工本部長兼神守研究開発センター長5,000株
- 長 澤 正 志取締役 (監査等委員)500株
- 一 栁 守 央取締役(監査等委員)
- 太 田 好 宣取締役 (監査等委員)
- 皆 見 幸取締役 (監査等委員)
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 90億円 | 1.5億円 | 38.85円 | 12.5円 | 3.3% |
| 2013 | 94億円 | 3.2億円 | 82.39円 | 12.5円 | 6.7% |
| 2014 | 109億円 | 5.7億円 | 157円 | 15円 | 11.1% |
| 2015 | 96億円 | 3億円 | 415.55円 | 15円 | 5.3% |
| 2016 | 103億円 | 3.5億円 | 99.02円 | 15円 | 6.1% |
| 2017 | 95億円 | 4億円 | 114.4円 | 15円 | 6.6% |
| 2018 | 122億円 | 3.2億円 | 92.55円 | 20円 | 5% |
| 2019 | 108億円 | 3.5億円 | 501.85円 | 100円 | 5.2% |
| 2020 | 119億円 | 4.8億円 | 708.73円 | 100円 | 6.9% |
| 2021 | 133億円 | 4.4億円 | 654.87円 | 100円 | 6.1% |
| 2022 | 129億円 | 4.7億円 | 694.01円 | 100円 | 6.3% |
| 2023 | 147億円 | 6.1億円 | 889.69円 | 100円 | 7.4% |
| 2024 | 146億円 | 2.1億円 | 107.96円 | 35円 | 2.4% |
| 2025 | 135億円 | 2.3億円 | 115.51円 | 50円 | 2.6% |
| 2026 | 145億円 | 4.6億円 | 232.19円 | 60円 | 5% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 個人・その他71.2%
- その他法人15.3%
- 金融機関10.3%
- 証券会社2.3%
- 外国法人等0.9%
- 外国個人0.0%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
金額本社、名古屋支店及び建築事業部・愛知県 / 東京支店・東京都 / 神守研究開発センター・愛知県 / 太陽光発電所・三重県 / 関東機材センター
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは5%(業種中央値 10.6%)。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①取締役の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項取締役の基本報酬の決定方針につきまして、取締役の基本報酬は当社の内規に従い代表取締役社長がその額を決定しております。当社の取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬等に関する株主総会決議年月日は2024年4月23日であり、決議の内容は取締役(監査等委員である取締役を除く。)の員数15名以内の報酬限度額は年額150百万円以内(これには、使用人兼務役員の使用人分給与は含みません。)であります。当該株主総会終結時点の取締役(監査等委員である取締役を除く。)の員数は8名です。また、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- 競争参加資格法務省
- 競争参加資格法務省
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