株式コード

stocks/1711

SDSホールディングス

スタンダード建設業[ 3月決算 ][ 優待: 実施中 ]

主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
-11.9%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
10.4%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高が減ってきている2026年7月30日(木) 時点

直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 68% 下回っています。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月30日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
0.5倍
水準トレンド
0.32倍
25営業日で1.5倍以上
1
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月30日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】当社グループは、当社及び子会社5社(連結子会社3社、非連結子会社2社)で構成されております。当社の主な事業の内容は省エネルギー事業の推進により、顧客企業にエネルギー・ソリューション・サービスの提供と不動産に関する販売及びコンサルティング業務を行っております。子会社である株式会社省電舎は省エネルギー関連における設備導入、企画、設計、販売、施工及びコンサルティング業務を行っており株式会社イエローキャピタルオーケストラはリノベーション及びリノベーション後の物件販売、資産運用に関するコンサルティング、宅地建物取引業、不動産の分譲、売買、賃貸及び管理並びにそれらの仲介及びコンサルティングを行っております。…

セグメント別売上構成

  • リノベーション事業82.9%33億円
  • 省エネルギー関連事業17.1%6.9億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末において、当社グループが判断したものであります。 (1)会社の対処すべき課題① コーポレート・ガバナンスの充実当社は、企業価値を向上させ、株主利益を最大化するとともに、ステークホルダーと良好な関係を築いていくためには、コーポレート・ガバナンスの確立が不可欠であると認識しております。当社では、当社グループのコーポレート・ガバナンスのあり方について、独立役員3名(社外取締役監査等委員)を選任して客観的かつ中立的な視点から経営監視を依頼することなどにより、コーポレート・ガバナンスの充実を図っておりますが、社外役員への情報提供のより一層の充実を図るなど、…

中期経営計画・IR資料(SDSホールディングス公式IR)古い順・最後が最新

大株主FY2026 有報

  • 1吉野 勝秀14.65%
  • 2佐々木 和博9.77%
  • 3長野證券株式会社代表執行役 岡宮照行3.41%
  • 4谷垣 俊一郎1.95%
  • 5東京短資株式会社代表取締役社長 後昌司1.95%
  • 6楽天証券株式会社代表取締役社長 楠 雄治1.53%
  • 7株式会社SBIネオトレード証券 代表取締役 中村昌靖1.39%
  • 8株式会社SBI証券代表取締役社長 高村正人1.33%
  • 9福光 大輔1.19%
  • 10日本証券金融株式会社代表執行役社長 櫛田誠希1.18%

最新の決算(短信)

決算短信

今期実績

売上収益
53億円
前年比 +30.1%
純利益
-68百万円
EPS
-6.65円

次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。

売上収益
62億円
前年比 +17.5%
営業利益
1.2億円
前年比 +5.1%
純利益
6百万円
EPS / 配当
0.58円
配当 0

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は純投資目的株式を原則保有しないこととしております。また、事業上必要と考えられる場合には、政策投資目的株式を保有することとしております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.当社が行う省エネルギー関連事業において、今後も成長を続けていくために生産・販売等の過程において、様々な企業との協力関係が必要です。そのため、事業戦略、取引先との事業上の関係強化、さらには地域社会との関係維持などを総合的に勘案し、政策保有株式として保有します。 また、個別の政策保有株式について定期的に精査を実施し、保有の妥当性について検証しています。…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 監査等委員412百万円
  • 社内取締役616百万円
  • 社外取締役14百万円

役員一覧

  • 吉 野 勝 秀取締役会長1,499,600
  • 川 崎 修 一取締役監査等委員
  • 渡 辺 悠 介代表取締役社長
  • 皆 川 茂 基取締役監査等委員
  • 笠 原 弘 和取締役
  • 近 藤 洋 治取締役監査等委員
  • 関 原 竜 也取締役

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
201215億円-6百万円-4.38円2.4%
201317億円-1.3億円-90.74円
201415億円-1億円-69.16円
201525億円-5.5億円-308.37円
201619億円-1.7億円31.28円22%
201724億円70百万円-27.74円20.1%
201818億円-5.8億円-215.07円
201913億円-1.6億円-56.8円
202023億円-3.6億円-85.58円
20218.4億円-3.5億円-73.31円
202210億円-3.3億円-55.15円
202334億円-3億円-31.62円
202441億円-1億円-11.82円
202540億円-1.5億円-15.28円
202653億円-68百万円-6.65円

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • 個人・その他77.8%
  • 証券会社10.4%
  • その他法人7.1%
  • 外国法人等3.0%
  • 金融機関1.2%
  • 外国個人0.4%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • 株式会社省電舎省エネルギー関連事業連結 100%
  • 株式会社イエローキャピタルオーケストラリノベーション事業連結 70%
  • 株式会社ONE EXE省エネルギー関連事業連結 66%
  • 株式会社HARUMI TRUST投資事業持分 35%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

本社・東京都 / ㈱ONE EXE・千葉県 / ㈱イエローキャピタルオーケストラ・東京都 / ㈱イエローキャピタルオーケストラ・東京都 / ㈱イエローキャピタルオーケストラ・東京都 / ㈱イエローキャピタルオーケストラ・東京都 / ㈱イエローキャピタルオーケストラ・東京都 / ㈱イエローキャピタルオーケストラ・東京都 / ㈱イエローキャピタルオーケストラ・東京都

費用内訳FY2026 有報

  • 給料手当2億円
  • 租税公課83百万円
  • 給料手当76百万円
  • 業務委託・手数料37百万円
  • 減価償却費27百万円
  • 地代家賃23百万円
  • 貸倒引当金繰入額0百万円

同業ポジション(ROE)

FY2025 のROEは-19.9%(業種中央値 8.3%)

業種中央値を下回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①当社役員の報酬は、長年に渡って赤字決算を継続していることから、現行、連結業績に連動する「業績連動報酬制度」等の導入はしておらず、「基本報酬」のみで構成されております。当社の監査等委員でない取締役の基本報酬の額又はその算定方法の決定に関する方針の決定権限を有する者は取締役会であり、株主総会で決議された報酬総額の範囲内において、当社グループの業績、当該取締役の担当職務及び成果、貢献度等を総合的に勘案し、報酬の額を決定しております。また、監査等委員である取締役の基本報酬は、株主総会で決議された報酬総額の範囲内で監査等委員である取締役の職責に応じて監査等委員会の協議によりしております。役員報酬の報酬限度額は、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

1711 SDSホールディングス を取引するなら

広告

NISA成長投資枠の対象銘柄なら売買手数料0円。 1株から買える証券会社もあります。

松井証券で口座を作る(無料・最短即日)→

1日50万円以下の現物取引なら手数料0円

DMM株なら1株から →

単元未満株対応・口座管理料0円

※広告 / kabucodeは編集基準で証券会社を掲載しています

※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。